KNT-CTホールディングスはこのほど、グループ会社14社の昨年12月の旅行取扱実績を発表した。総取扱額は前年比1.7％減の354億1169万円で、内訳は海外旅行が4.9％増の120億1599万円、国内旅行が6.6％減の198億7970万円、外国人旅行が3.3％減の18億6569万円と、海外旅行のみ増加した。

　海外旅行は企画旅行が1.0％減の44億5502万円となったものの、団体旅行は11.2％増の35億6343万円、個人旅行は6.7％増の39億9754万円といずれも増加。このうち団体旅行は、一般団体が視察や研修旅行などの取扱人数減により11.2％減の12億8561万円となった一方、学生団体は修学旅行の取扱単価増などにより29.5％増の22億7782万円と大幅に増加した。

　企画旅行のうち、ホリデイの取扱額は10.6％減の10億8087万円で、ハワイやヨーロッパ、台湾が好調に推移したものの米国が不調。アジアは香港や韓国の低迷が続くが、他の地域は堅調という。クラブツーリズムの取扱額は2.2％増の33億4769万円で、イタリアやロシア・バルト三国などが堅調。一方でカナダや中国、香港、韓国などは不調だった。

　国内旅行は、団体旅行が5.2％増の71億6165万円となったものの、企画旅行は11.4％減の94億4783万円、個人旅行は14.5％減の32億7022万円といずれも2桁減となった。このうち団体旅行は、一般団体が前年の大型SITの反動により0.8％減の24億2140万円となったものの、学生団体は修学旅行などの取扱人数の増加により8.6％増の47億4025万円と増加した。

　企画旅行のうちメイトの取扱額は12.8％減の36億464万円で、北海道や東北、信州を中心に不調。クラブツーリズムも東北や関東、関西、九州、沖縄などが低迷し10.8％減の57億5778万円となった。

　外国人旅行は、スポーツ関連の大会や合宿などの取り扱いが増加したが、個人旅行の宿泊商品が不調だったという。