日本旅行業協会（JATA）が5月20日から6月7日にかけて会員667社を対象に実施した旅行市場動向調査によると、今年の4月から6月までの3ヶ月間における国内旅行の総合DI値（※）は、前期（1月～3月）比10ポイント増のプラス4となった。3月時点の見通しのプラス11には7ポイント及ばなかったものの、初のゴールデンウィーク10連休が後押しし、長らくとどまっていたマイナス圏から脱出した。前年同期比では7ポイント増加。312社が回答し、回答率は47.3％だった。

　JATAは今回から、より市場動向の実態をより正確把握すべく、従来の総合DI値に加えて「客数DI値」も算出。4月から6月までは総合DIプラス4を上回るプラス9となり、海外旅行と同様に総合DIを上回った。業種別区分については「ネット系旅行会社」など一部のカテゴリの母数が少ないことなどを勘案して、旅行業第1種・第2種・第3種の3つに大別。顧客層別では「職場」と「サークル・親睦」を廃して新たに「大会・コンベンション」を設け、方面別では14エリアを9エリアに再編した。

　業種別・顧客送別・方面別の詳細は以下の通り。なお、海外旅行と同様に7月から9月までの総合DIは大幅な減少が見込まれているが、10月から12月までについては回復に向かう見通し。

※DI値は設問事項に対して「良い」「普通」「悪い」「取り扱っていない」の4つの解答を設け、集めた回答を数値化したもの。「取り扱っていない」以外の回答数を母数として各回答のシェアを算出し、「良い」の割合から「悪い」の割合を引いている。

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