オリヴェイラ氏 　今年1月に、約8年ぶりに日本事務所を再開したポルトガル政府観光局（関連記事）の日本局長を務めるオットー・オリヴェイラ氏は2月14日、日本旅行業協会（JATA）の定例記者会見で挨拶するとともに、現在の日本市場の概況や、今後のプロモーション方針などについて語った。同局によれば、再開の主な理由は近年における日本人旅行者数の増加を受けたもの。

　オリヴェイラ氏は冒頭で、同局が日本事務所を閉鎖した2010年の日本人旅行者数は6万4097人で、11年には6万742人とさらに減少したものの、その後は増加を続けて17年には13万4248人と10年の倍以上に達したことを説明。18年については11月までの累計で11万9961人に達しており、引き続き昨年を上回る見込みであることを伝えた。19年についても前年比5％増をめざすという。

　増加を続ける背景としては、現在の日葡間に直行便は運航されていないもののルフトハンザ・ドイツ航空（LH）やエミレーツ航空（EK）などによるポルトガル線の座席供給量が増加していること、夏季の日本発チャーター便の運航が続いていること、熟年層以上に加えてソーシャルメディアなどから関心を持った若年層が増加していることなども理由として挙げた。

　また、年間を通して訪問者数に大きな波がなく、首都のリスボン以外にも第2の都市ポルトがある北部や、コインブラがある中部などを周遊する割合が高いことについても述べ、日本市場を重要視していることを説明。今後は旅行会社やツアーオペレーターとの共同プロモーションなどに「予算を投じて取り組みたい」と述べ、一般旅行者向けの情報提供にも注力する考えを示した。

江利川氏 　なお、この日はアウトバウンド促進協議会東アジア部会がこのほど選定した「韓国絶品グルメ30選」の発表ために出席した、同部会会長でジャルパック代表取締役社長の江利川宗光氏もポルトガルについてコメント。江利川氏は学生時代にポルトガル語を専攻するなど同国とはゆかりがあり「親日的で、素朴な優しい人が多い。物価も安いし、ほっと落ち着ける国だと思う」と評価した。