18年は「美食の国」、年末から「第九」アピール
デジタルマーケティングに3万ユーロの追加予算

　2018年は「美食の国ドイツ」を訴求するドイツ観光局。ソーシャルメディアなどで消費者向けプロモーションを仕掛けるとともに、「美食」をテーマとしたパッケージツアーの造成を積極的に働きかけている。18年後半から19年にかけては、「美食」以外のテーマでもさまざまなキャンペーンを計画。ドイツ関連団体やパートナー企業とともにドイツを盛り上げていく。日本市場の現状と今後の取り組みについて、ドイツ観光局アジア・オーストラリア地区統括局長の西山晃氏に話を聞いた。

－18年の日本市場の状況と今年の着地見込みを教えてください

西山晃氏（以下、敬称略）　18年上半期（1月～6月）の日本人宿泊数は5月が14％減で前年を割り込んだが、スペインの旅行調査会社であるフォワードキーズの航空旅客到着者数の調査によれば、これは日本に限ったことではなく、ロングホール市場すべてに見られた傾向だ。他の月は前年を上回っており、上半期全体では2.3％増となった。周辺のスイスやオーストリアの日本人宿泊数が前年を割り込むなか、健闘したと言えるだろう。7月については原因はわからないが減少したが、8月は前年を上回った。

　通年の日本人宿泊数は、前年の114万泊から3％から4％増の119万泊を見込んでいる。ただ、9月に台風21号の影響で関空からのヨーロッパ便が2週間ほど飛ばなかった影響がどの程度でるのかは、まだ分からない。

　消費者のターゲットはこれまでと変わらず、55歳以上のシニア、30代から50代の現役世代、25歳以下の若者層。今後もリピーター、ファーストタイマーに関係なく、需要喚起とストーリーテリングに注力していきたい。