[総評]　今週の1位は、大手各社のリーダーが入社式で話された訓示をまとめた記事でした。毎年必ずランキングの上位に入る大人気のコンテンツで、今年も他を圧倒しての首位です。以前のランキング集計方式ですと、ページを分割した記事はその分ページビューも増えたためいささか不平等であったわけですが、現在はその課題も解消されておりますので、人気ぶりをより強く感じています。

　身も蓋もないことを書くと毎年あまり内容に大きな変化がなく、当欄で取り上げる立場としては扱いに困る記事であったりするのですが、よく考えれば逆にトップの言うことが毎年ころころ変わる方がおかしなわけで、ある意味では12ヶ月の間に大きな波乱がなかったことの証ともいえます。（11年の震災直後の訓示は当然それ一色でした。）

　今年の大卒新入社員の多くは、小学校から高校まで一貫して「ゆとり教育」を受けた唯一の世代だそうで、先輩方やあるいは来年以降に入ってくる後輩たちとは聞こえ方が異なったりするのでしょうか。今はどのように聞こえて、数年後に振り返るとどうか、といった話も聞いてみたい気がします。

　次に、どちらかというとこちらの方が旅行業界の歴史的に意義深い記事なような気がしますが、2位にはハワイ島で旅行会社7社がシャトルバスを共同運行するニュースがランクインしています。なにが意義深いかというと、その7社がJTB、エイチ・アイ・エス（HIS）、近畿日本ツーリスト、日本旅行、東武トップツアーズ、ジャルパック、ANAセールスである点です。

　ハワイは日本の海外旅行の原点でなおかつ今でも巨大な市場であり、ここ数年はJTBとHISの熾烈極まるシェア争いが聞き耳を立てなくても勝手に聞こえてきているわけで、あるいはANAグループもA380型機で「ハワイを青く染めたい」と意欲を示されているなか（リンク）、そうした大手各社が手を携えるというのは非常に感慨深いものがあります。

　もちろん、同じパーツを共有するということはそれだけコモディティ化に繋がることが懸念されるわけですが、だからといって何から何まで自前主義を貫くことが最善策であるとは到底思えません。先週の1位は全日空（NH）とアリタリア－イタリア航空（AZ）が提携した記事でしたが、このような既存の枠組みにとらわれない協力のあり方、つまるところ合従連衡が、これから旅行会社の間でも広まっていくのではないかと思います。

　というよりも、人口の減少やテクノロジーの進化など経営環境が変わっていくなかで、すべての課題に各社が個別に対応していくことの方が困難であるはずです。はっきりいえば、旅行会社の数が10年後も今の規模を維持していることはないでしょうし、その時に自分の会社がどうあるべきか、自分はどうしていたいかを考えれば、より良いポジションを得られるように逆算し誰と組むか、何をするかを考えていくことが重要であるはずです。

　その意味では、この文章を呼んでくださっている新入社員の方がどれほどいらっしゃるか分かりませんが、これからの旅行業界がどうなっていくかは皆さんの肩にもかかっています。震災のあった11年に大卒で入社した方々が今や30歳になろうとしているわけで、20歳前後では想像もできないでしょうけれども歳はとってみれば本当にあっという間です。

　ご自身の成長を考えた時に、会社の教育体制など様々な外部要因がその条件として思い浮かぶと思いますが、例え同じ制度でも育つ人もいれば育たない人もいます。仮に外部要因に欠陥があると感じられた時には、「◯◯がないから…」と腐ることなく、その環境をどうすれば変えられるかを考えてみてください。入社直後にいうのもなんですが、より自分にあった環境に転職するのもひとつの手なわけです。

　会社に不満を感じながらそれを変える努力をせず転職もしないとすれば、その結果はその判断をした自分が甘んじて受けなければなりません。大切なのは失敗しないことではなく、「なぜそうしたのか」という問いに対してきちんと合理的に説明できることです。

　是非とも、積極的かつ自発的に情報を収集して自ら判断をし、先輩方に多少疎まれたとしてもご自身の人生を真に有意義なものとしていただきたいと思いますし、きっとそれが旅行業界の発展にも繋がるだろうと期待しています。（松本）

＞＞ランキングは次ページ＞＞