KTO東京支社長の申相龍氏　韓国観光公社（KTO）は12月5日、東京でMICEをテーマとした商談会とセミナーを開催した。年1回のペースで実施しているものだが、今回はMICEの専門家による国際団体「MPI（ミーティング・プロフェッショナルズ・インターナショナル）」の日本支部であるMPI Japan Chapterの協力を得て約160名が参加。現地からも約30名が来日し、商談や情報交換がおこなわれた。

　KTO東京支社長の申相龍氏によると、2017年の日本人訪問者数は外部要因の影響もあって「厳しい状況もあった」ものの、通年では前年並みか僅かながらプラスに転じる可能性もあるところ。そうしたなかでMICE、特にインセンティブについては「明るい兆しが見えていない」といい、今回のイベントや間近に迫った平昌冬季オリンピック・パラリンピックでの露出増などにより今後の訪韓団体が増加することに期待を示した。

　また、レセプションで挨拶に立ったJTBワールドバケーションズ執行役員航空仕入部長の大山恭平氏は、「これほど懸命に誘致に力を入れてくれるのは韓国しかない」と語り、翻って日本側では団体営業において「韓国への取り組みが足りていないのではないか」と指摘。その上で、2020年出国者数2000万人の目標達成に向けても、日本国内24空港に週1520便、通年で約1100万席のアクセスが存在する韓国に、旅行業界を挙げて取り組むべきと訴えた。

会場の様子。レセプションではMPI Japan Chapter名誉会長の山本牧子氏が乾杯の挨拶を担当した　セミナーでは、KTOミーティング＆インセンティブチーム長の朴哲範氏が韓国MICEの現状やユニークベニューについて説明したほか、MICE関連事業を手がけるプリプレス・センター代表取締役社長の藤田靖氏が韓国でのMICEの実例などを語った。

　朴氏は、韓国が1万8000人規模の大型団体を含めて多くの受入実績があることを述べたうえで、ソウルの景福宮や迎賓館、コエックス、韓国民俗村、パラダイス・シティ、釜山の海雲台などのユニークベニューやインセンティブ支援制度について紹介した。

　一方、藤田氏はもともと社名の通り印刷業を営んでいるが、印刷産業全体が厳しさを増すなかでMICEに活路を見出し、その過程で韓国との関わりも深くなっていったといい、その経験をもとにプレゼンテーションを実施。例えば、環境に配慮したMICEなど先進事例がシンガポールと並んで多いことなどを紹介した。