パネルディスカッションの様子 　文部科学省は10月19日から22日まで、東京と京都で2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた国際会議「スポーツ・文化・ワールド・フォーラム」を開催した。20日の総会「東京プレナリー」では、東京五輪組織委員会会長の森喜朗氏や、国際オリンピック委員会（IOC）会長のトーマス・バッハ氏などが基調講演を実施。被災地での競技実施などに意欲を示した。また、フォーラムの主要パートナー5社によるパネルディスカッションにはANAホールディングス（ANAHD）代表取締役社長の片野坂真哉氏が登壇し、五輪開催時の地方送客について方針を語った。

森氏バッハ氏　森氏は「スポーツの力による復興が最優先のテーマ」と強調し、東日本大震災の被災3県のほか、4月に地震が発生した熊本県で聖火リレーを実施したい考えを説明。続いて登壇したバッハ氏は「復興五輪」の考えに賛同し、「例えば日本で人気の野球やソフトボールの試合を（被災した県で）開催するのも良いだろう」と提案した。

　パネルディスカッションにはSOMPOホールディングスグループCEOの櫻田謙悟氏や森ビル代表取締役社長の辻慎吾氏などとともに、ANAHDの片野坂氏が登壇。片野坂氏は「世界中の人々が訪れる玄関口である空港に関わる航空会社として、誰もが安心して利用できるようサービスを改善していきたい」と述べた。また、「（五輪は）日本のスポーツや文化を楽しむ絶好の機会。海外からの競技者や応援者などの外国人には、日本の地方の魅力を知っていただきたい」と語り、全日空（NH）が提供する訪日外国人向け国内線特別運賃「Experience JAPAN Fare」などを紹介した。

　総会ではそのほか、内閣総理大臣の安倍晋三氏がビデオメッセージで挨拶。国際パラリンピック委員会（IPC）会長のフィリップ・クレイブン氏、世界経済フォーラム会長のクラウス・シュワブ氏なども基調講演を実施した。