岡本氏 　KNT-CTホールディングス（KNT-CT）はこのほど、メディア向けの懇親会を開催し、グループ各社の社長がそれぞれの事業の現状と今後の展望について説明した。近畿日本ツーリスト個人旅行（KNT個人）代表取締役社長の岡本邦夫氏は、今年4月以降の「ホリデイ」のヨーロッパ商品などで実施してきたクラブツーリズム（クラツー）との共同催行を、10月からの下期海外旅行商品ではさらに拡充するなど、2社による連携を強化する方針を示した。

　同氏は、テロの影響などでヨーロッパ商品が落ち込むなか、クラツーとの共同催行により「ホリデイ単独では催行が難しかったポーランドやイスラエルへのツアーなどが催行でき、商品の幅が広がった」とアピール。下期ツアーは共同催行商品の比率をさらに高めるという。

　一方、国内旅行商品では「メイト」のテコ入れをはかり、10月に付加価値の高いツアーを造成する専門支店を都内に設置。岡本氏は「今までの商品はホテルと鉄道や航空機を一緒にしていただけだったが、これではOTAと同じ」とコメント。専門支店を立ち上げることで「価格競争から抜け出した商品の造成に力を入れていきたい」と語った。

　このほか、岡本氏は店舗で専門性の高い接客を実施するため、東名阪の62店舗に「旅のコンシェルジュ」に相談できるテレビ電話窓口を設置したことを説明。専門知識を有するスタッフがテレビ電話を通じて専門的な案内をおこなうもので、今後は設置店舗をさらに増やす予定だ。加えて、来店者が自分のニーズに合ったテーマ別のモデルコースを検索できるシステム「Qティ（クイックトラベルインフォ）」を全店舗に導入したことを紹介。現在は600コースのなかから検索できるが、「早い段階で2000コースまで増やしたい」と意欲を示した。