IME2015には国内外から146団体が参加。総コマ数は73コマ 　観光庁、日本政府観光局（JNTO）、日本コングレス・コンベンション・ビューロー（JCCB）は12月9日と10日の2日間、東京国際フォーラムで「第25回国際ミーティング・エキスポ（IME2015）」を開催した。同商談会は学会や国際会議などのコンベンションを中心に、MICEを実施している企業や旅行会社を対象にしたもの。全国のコンベンションビューローやMICE関連団体・企業、海外の観光局など合計146団体が出展した。主催者によると目標来場者数は3500名。

JCCB副会長の登誠一郎氏 　JCCB副会長の登誠一郎氏は本誌の取材に応え、国内に加えて海外の学会などのコンベンションの誘致に力を入れていくとした。同氏は「国際ミーティング・エキスポの名称通り、『国際』的な側面を全面に押し出したい」と意欲を示すとともに、「国内の学会はパイが決まっている。海外の学会などを誘致することで、市場の拡大が見込める」と期待を述べた。

　今年は初めての試みとして、JNTOがIMEの開催に合わせ「国際会議海外キーパーソン招請事業」を実施。欧米を中心とした海外14ヶ国から、19名の国際会議や学会の主催者が12月6日から11日までの予定で日本を訪問しており、10日にはIMEの視察や国内22都市との個別商談会を実施した。

　登氏は学会や国際会議を誘致する上での課題として、海外と比べるとコンベンションセンターや展示会場施設が小さい点やユニークベニューが少ない点などを挙げ、「『国際会議都市』として、地域ぐるみで誘致に取り組んでもらいたい」と要望。そのためには施設などのハード面に加え、人材育成やネットワーキングなどソフト面の強化も重要であるとし、「IMEを活用して人脈を広げ、MICEの受注につなげて欲しい」と語った。

MPI次期会長のフィオナ・ペラム氏 　IME2015では、ミーティングプランナーの国際団体であるMPI（Meeting Professionals International）本部と連携したプログラムとして、「MICEシンポジウム2015」を開催した。シンポジウムでは冒頭、MPI次期会長のフィオナ・ペラム氏が登壇し、2020年の東京オリンピック・パラリンピックが、日本のMICE誘致にとって大きなチャンスであることを強調。国際市場に対し、日本ならではの強みや体験を分かりやすく明確に伝える必要性を説いた。

　さらに、同氏は近年のMICEの傾向として、プランナーがMICEを計画し始めてから開催するまでの準備期間が短くなってきている点を指摘。最短8週間で実施することもあることから「事前にサプライヤーなどのパートナーとすぐに仕事ができる関係を構築しておく必要がある」と語り、人的交流でネットワークを構築する重要性を語った。サプライヤー側に対しては、準備期間が短いことから「質問に対するレスポンスの速度が重要」と強調した。