観光と文化の共存が重要、持続可能な観光産業へ-ツーリズムEXPOより

  • 2015年10月15日

観光と文化のバランス重視、平和への貢献を
文化の維持、創出で観光振興へ

新しい文化資源の創出と既存の資源の磨き上げを
日本の観光の発展には「ブランド化」重要

シャネル代表取締役社長のリシャール・コラス氏  パネルディスカッションでは、新しい文化の創出が観光に果たす役割についても議論がなされた。ラミー氏は「既存の遺産やさまざまな観光資源を見ることは良いが、将来に投資をしてこそ正しいバランスがとれる」と指摘。例としてパリのエッフェル塔と、ルーブル美術館のガラスのピラミッドを挙げた。いずれの建築物も、建設当初は市民から反発を受け大きな論争を巻き起こしたが、現在は重要な観光資源となっている。ラミー氏は「観光と文化は継続性だけでなく、どこかで何かを分断することもある。踏み込んで何か別のものを作ることも文化」と語った。

 また、シャネル代表取締役社長のリシャール・コラス氏も同氏が観光大使を務める鎌倉の事例を紹介。世界遺産への登録をめざしたが、地元住民の賛否がわかれたことが一因でうまくいかなかったと説明し、引き続き登録をめざすべきと語った。同氏は鎌倉の1つの課題はアクセスの利便性であるとし、解決策として「例えば山の向こうに駐車場を作り、そこから公共交通機関で観光客を市内に運ぶ方法もある」と提案。「伝統と文化を保持しながら、将来に向けて準備をすれば、さらに多くの人がより良い形で訪問してくれる」と語り、将来に向けた投資の必要性を説いた。

首都大学東京特任教授、東京工業大学特任教授、観光庁参与の本保芳明氏  門川氏は、日本の魅力を次世代につなげる取り組みとして、京都の小中学生に対し、日本舞踊や茶道などを指導し、京都の文化を英語で説明できるようにする教育プログラムを展開している旨を紹介。「先見性を持って時には大胆な取り組みをおこない、文化を維持していくべき。打つべき手を打たないと長期的には陳腐化していく」と語った。

 こうした意見を踏まえ、モデレーターの本保芳明氏は、日本は文化遺産の保護に加え、育成と地域の貢献を重視した観光政策に取り込む必要があると指摘。「他国との差別化をはかることができ、ブランド化につながるのでは」と述べた。その上で各パネリストに対し、日本のブランド化に対するアドバイスを求めた。

 これを受け、コラス氏は「日本文化は奥深いものであるので、深掘りすればもっと魅力が現れる。リピーターとして観光客に再訪してもらい、文化をもっと深く知ってもらうことができる」と語った。また、ジン氏は、日本を文化デスティネーションとして売り込む宣伝文句の必要性を示唆した。

 一方、ラミー氏は、ターゲットを絞ったブランディングの必要性を指摘。同氏の祖父母の時代には絵画が、自分の世代には黒澤明などによる映画が日本を知るきっかけになったと語り、「孫の世代は漫画がきっかけになるのでは。今から20年後に日本を訪問する彼らに対するブランディングもしていくことが必要では」と話した。