日本温泉協会（1372会員、大山正雄会長=学術部幹事委員）はこのほど、東京・平河町の全国旅館会館で理事会を開き、（1）2014年度上半期事業と収支（2）15年度事業計画と予算（3）16年度会員総会の愛媛県道後温泉での開催－などを審議、承認した。37人が出席した。

　昨年6月の総会以来となった理事会で、大山会長は「今年度は委員会と理事会が主導する組織としての新たな出発の年となりました。新体制のもと国際観光の分野で温泉が大きな役割を果たしていけるよう努めたい」とあいさつした。

　会員が減少するなか、財務体制と組織の立て直しは同協会の喫緊の課題となり、14年度の総会では事務局体制のスリム化などによる緊縮予算を承認し、委員会制度の立ち上げによるスピーディーで専門性の高い事業展開に取り組んできた。

　委員会活動では女性部委員会による温泉塾セミナーが初開催されたほか、インターネット委員会では公式ウェブサイト「温泉名人」の予約機能強化への準備が進められている。

　また、地熱対策特別委員会は大規模で無秩序な地熱乱開発に反対する立場から、地熱関連の情報収集や各温泉地や温泉事業者からの地熱開発についての相談、反対運動の支援活動を実施している。同委員会などの支援により地熱開発問題に歯止めがかかった地方の例などが事業報告のなかで紹介されていた。

　理事会では組織の見直しや財政の再建といった内向きの議論に多くの時間が費やされ、国際観光の中での温泉や、温泉を生かした観光分野での同協会の役割や活動については、冒頭の大山会長の短いあいさつのみにとどまった。しかし、組織の見直しや事業内容の議論では、従来以上に新執行部や外部理事から前向きな発言が多く、同協会が組織活性化に向けて進んでいることや、同協会への期待の大きさを印象づけた。

　15年度事業と予算では組織の見直しと財政再建を一層前進させるほか、地熱発電対策、女性会員の登用による会の活性化、温泉名人のリニューアルなどに取り組んでいく。

情報提供：トラベルニュース社