スペイン政府観光局日本・韓国・台湾局長のベアトリス・マルコ氏　スペイン政府観光局は12月18日に開催した業界関係者向けレセプションで、今年の日本人訪問者数が10月末時点で41万279人に達したと発表した。局長のベアトリス・マルコ氏は、「局長に就任した2010年以降、スペインを訪問する日本人観光客は増え続けているが、初めて目標の40万人を超えた」と説明。通年の訪問者数については45万人近くになるとの見方を示した。同観光局によれば2010年の訪問者数は32万人台。2013年には約38万人に増加していたという。

　マルコ氏はあわせて、日本人の現地での消費額も増加傾向にあり、10月末までの総消費額では昨年の同期間と比べて約50％増えたと伝えた。日本人旅行者については「非常にクオリティの高い消費者」と評価。高品質の商品やサービスに対して支出を惜しまない傾向が強く、スペイン側にもその要望に応えられる商品やサービスの提供力があるとした。

　来年度の活動については今年と同様、ツアーオペレーターとの協力や、マドリッドやバルセロナなどの主要観光地以外への送客、直行便の運航再開に向けた関係者への働きかけの3点に注力し、「現在の数字を維持していく」考えを示した。日本／スペイン間の直行便は1998年にイベリア航空（IB）が運航を休止して以来、再開されていない。

　マルコ氏は、直行便の運航再開にあたっては「航空会社はいずれの会社でもかまわない」としたものの、具体的にはIBや同じワンワールドに属する日本航空（JL）、ブリティッシュ・エアウェイズ（BA）の名前を列挙した。BAは、IBとは経営統合によりインターナショナル・エアラインズ・グループ（IAG）を形成し、JLとはジョイントベンチャーを実施している。マルコ氏は「それぞれがwin-winの関係になればいい」と述べるとともに、運行再開が実現しすれば、「日本から南米へ向かう際の選択肢も増える」とアピールした。