日本旅行業協会（JATA）が2013年11月1日から19日にかけて会員会社を対象に実施した旅行市場動向調査で、10月から12月までの海外旅行のDI値（※）はマイナス19となり、前回調査時よりも4ポイント改善した。前回調査時に示された見通しは2ポイント下回っているが、少しずつ回復している傾向が見られる。

　業態別では、海外旅行を主力として取扱額50億円以上の「海外旅行系旅行会社」が前回のマイナス6からプラス22に大きく増加。また、海外旅行専業の「海外旅行ホールセラー」と取扱額30億円以上の「リテーラー1」も前回から16ポイントずつ回復している。海外旅行系旅行会社と海外旅行ホールセラーは、前回調査の見通しも大きく上回っており、予想以上の復調となった。

　また、顧客層別の現況は、ファミリーが7ポイント減となり、ハネムーンも1ポイント減となったが、商用・視察、インセンティブ、シニア、OLいずれも前回調査を上回った。最も動いているのはシニアのマイナス4ポイントで、商用・視察もマイナス8ポイントとなった。

　一方、方面別では、これまで好調であったハワイや欧州が前回調査を下回って失速傾向に。逆にアジアが12ポイント増、中国が5ポイント増、韓国が4ポイント増となるなど、近距離アジアは下げ止まった様子が窺える。ただし、DI値自体ではハワイがマイナス2、欧州がマイナス9で、相対的には依然として上位につけている。

※DI値は設問事項に対して「良い」、「普通」、「悪い」、「取扱なし」の4つを用意し、集まった回答を数値化するもので、設問事項に対する全体的なトレンドを量る指標となる。全ての回答が「良い」の場合はプラス100。JATA調査では、JATA会員会社の経営者などに対してインターネットでアンケートを実施し、業態、顧客層、方面別に業況判断をDI値を導出している。

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