パラオ政観、震災後もプラス推移、安定したデスティネーションをアピール
パラオ政府観光局は7月11日、セミナーとワークショップを開催した。セミナーでは、パラオに就航する航空会社3社とホテルやランドオペレーターなど観光関連業者11社が最新情報を提供。約100名の旅行業界関係者が参加した。
パラオ政府観光局日本事務所代表の芝村剛氏によると、日本人の入島者数は2008年度に3万人を達成して以来、毎年ほぼ3万人前後で推移。2010年度は2万9318人が訪れた。また、2010年12月から2011年6月まで7ヶ月連続で、2008年度以降の単月での過去最多数記録を更新している。東日本大震災の発生後も3月は3700人(前年:3322人)、4月は2006人(同:1373人)、5月は2242人(同:1931人)、6月は1774人(同:1074人)と、いずれも前年同月を上回った。
芝村氏は「パラオは旅行を阻害する要因の影響を受けにくい安定したデスティネーション」と強調。パラオの優位性を「時差がない」「距離が近い」「定期便のほかチャーター便が充実」「言語は英語」「通貨は米ドル」「ビザが不要」の6点に集約し、「行きやすい海外旅行先として今後も成長が見込める」とアピールした。
また、パラオは「マリンダイビングフェア2011」で発表された「ダイブ&トラベル大賞2011」で、「ベストダイビングエリア」「これから行きたいエリア」の2部門でともに2位に選出。現地サプライヤーでは、「パラオスポート号」が「ベストダイブクルーズ」、「パラオパシフィックリゾート」が「ベストダイビングリゾートホテル」に、ともに11年連続で1位に選出された。
「パラオは、1300種以上の魚や400種以上の珊瑚礁が棲息するなど、ダイビング・デスティネーションとしては世界的に知名度が高い」と芝村氏。しかし、ここ数年はノンダイバーの数がダイバーの数を上回り、シニアや女性、ファミリーなど幅広い客層が訪れるデスティネーションであることもアピールした。