（ボルドー発　特派：西尾知子）　フランス最大のワークショップ「ランデブー・アン・フランス（RVF）2011」が3月29日からボルドーで開催された。今年は出展側はフランス国内の観光局、ホテル、ツアーオペレーターなど665団体、バイヤーは世界57ヶ国のツアーオペレーターや旅行会社が参加し、約2万に及ぶ商談が29日、30日の2日間にわたって行なわれる。

　今回、注目すべき点の一つは、大震災とそれに関連する原発事故に見舞われた日本からツアーオペレーター、旅行会社など15社の参加があったことだ。

　ワークショップ開催のテープカットに先立ち、フランス商業・手工業・中小企業・観光・サービス担当大臣のフレデリック・ルフェーブル氏が「仕事のパートナーであると同時に、親しい友人として、ツーリズムを通しサポートをしていく」と語り、日本の参加者に対し、一人ひとりに声をかけ激励。同国における日本市場の重要性を世界にアピールすることとなった。

　また28日のオープニングセレモニーでは、ボルドー市長のアラン・ジュペ氏からフランス旅行業界で募金を実施し、赤十字を通して寄付をすることも発表された。

　フランス観光開発機構（ATF）日本代表のフレデリック・メイエール氏によると、災害後も日本プロモーション予算に変更はなく、「日本市場の重要性は変わっていない。今回のRVFにあの大災害後にもかかわらず、日本から15社もの参加があったということに非常に大きな意義がある。ATFとして今後JATAや旅行業界と話し合いを持つとともに、旅行商品販売に向けサポートは惜しまない」と語った。

　日本の参加者からは「やはり我々日本人に対して、こうした特別なセレモニーの場を設けてくれたということに感じ入る」「がんばって販売しようと思った」といった声が聞かれた。