日本海外ツアーオペレーター協会（OTOA）は6月2日、第19回通常総会を開催し、2010年度と2011年度の役員体制を決定した。会長にはサイトラベルサービス代表取締役の大畑貴彦氏、副会長にはアイディツアーズサウスパシフィック代表取締役の立身正廣氏、THE J TEAM代表取締役のゲライント・ホルト氏の2名が就任した。

　大畑氏は総会後の懇親会の冒頭、「安全、安心に裏打ちされた良質な商品・サービスの提供」を大命題として取り組むと挨拶。その上で、「安全に関わる情報の充実」「事業者間取引の再検証」「『協働』の推進」を3本柱として尽力したいと語った。

　このうち、事業者間取引については、2007年頃に議論が活発化した日本の商習慣とグローバルスタンダードとの乖離について、あらためて焦点を当てたい考え。大畑氏は、当時を振り返って「見直しの機運が高まったが、海外旅行需要の減少もあって今はほとんどその兆しが見えない」と指摘。その上で、「一刻も早く真摯に受け止めなければ、海外のサプライヤーから日本市場が相手にされなくなる時代がくる」とし、喫緊の課題であると強調した。

　また、「協働」は、前会長でエムジェイツアーズ代表取締役の安達要吉氏が好んで呼びかけてきた言葉。ツアーが企画され旅行者が帰国するまでには旅行会社、観光局、ツアーオペレーター、ホテル、添乗サービス、現地サプライヤーなど様々な業種が関わるため、「一つ一つの組織が『協働』し、かつ対等な立場で力を発揮してこそより良い旅行商品が提供できる」との考えだ。

　なお、新理事のうち、メープルファンエンタープライズ代表取締役の荒金邦勝氏、ダルマツアーセンター常務取締役の水口勝吉氏、航空新聞社執行役員・編集長の石原義郎氏、海外ホテル協会（OHEA）会長の松尾茂氏、海外法人安全協会事務局長の宮治せつ子氏は今回が初の選任だ。


▽安達前会長、「旅行会社と一緒に付加価値型の旅行商品づくりを」

　安達氏は総会の冒頭、「旅行業界全体が大きく構造変化を遂げなければならない時代を迎えている」と言及。ゼロコミッションが進む中、旅行会社が「旅行商品を造成、販売して伸びていかなければいけない時代を迎える」とした上で、「我々の企画提案力、手配力がその商品の品質を決める、我々が持つ情報がいかに具現化され、消費者の指示を得られるかが一番大事になっていく」との考えを語った。

　また、その際のオペレーターと旅行会社の関係について、「我々の情報を付加価値として必要として頂ける、理解して頂けるところ（旅行会社）にお持ちし、商品づくりを一緒にやっていただく」ようになると予測した。そして安達氏は、「これまではスケルトンタイプ（が主流で）でマイナスの方向で進んでいたが、マイナスするところがなくなってしまった」とし、「もう引き算の時代ではない。付加価値、プラスにする商品づくりを旅行業界と共にやっていく必要がある」と訴えた。