旅行産業経営塾OB会はこのほど、2004年以降休塾していた旅行産業経営塾を3年間限定で再開する。旅行商品の多様化やゼロコミッション、インターネット販売の拡大など、旅行産業が存立する基盤が変化する一方で、2008年の観光庁設立を始め観光産業が成長分野として期待され注目を集める環境の中、再開を決定。日本の旅行産業が観光産業の担い手として飛躍する必要があるとの考えから、新しい旅行産業がどうあるべきかを見極め、創造できる人材の育成をめざす。塾頭である風の旅行社代表取締役の原優二氏は、「旅行産業は人があってこそ成り立つもの。自社だけでなく旅行産業全体の将来を担う人材を育てていくことが大切」と話す。入塾に際し、会社や役職、年齢に制限は設けず、忌憚なく本音で語り合える場とすることで関係を深め、卒業後も旅行産業の発展につながる関係を構築してもらいたいという。

　経営塾では、旅行会社の本来の役割は何かについて、異なる違う立場や意見の塾生同士で考え、社会の中で求められる役割を見出していく。原氏は、「具体的な答えはなく、各自で考えなければいけないもの。その判断をするための力をつけてもらいたい」と説明。また、「卒業後は旅行産業全体の活動を率先して担うだけでなく、各地域や他業界と連携した取り組みも含め活躍してほしい」と期待を示す。

　経営塾の再開について日本旅行業協会（JATA）理事長の柴田耕介氏は、「旅行業だけでなく多様な刺激を受けながら新しい観光大国をつくっていくきっかけとなる大変嬉しい試み」と話し、「JATAとして色んな意味でコラボレーションできれば」とコメントした。


▽旅行産業経営塾
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