観光庁は大学関係者との共同事業などを実施し、若年層のアウトバウンド促進に向けた諸課題の整理に乗り出す。秋以降に若年層の海外旅行に関する意識調査を開始し、それをもとに課題を検討。一般的には若年層の海外旅行の阻害要因として、費用の問題のほか幼少期の旅行経験などによる積極性への影響があげられており、その検証と旅行計画準備の負担、言葉の不安などの阻害要因の整理に取り組むとする。

　また、16の大学で海外旅行に関するシンポジウムを開催するほか、一部の大学では日本旅行業協会（JATA）や旅行会社、航空会社などとの産学連携による商品開発を検討していく。例えば、各大学のゼミ単位で取組み、ヨーロッパやアジアで周遊型、滞在型の旅行について、専門家とともに深い知識を得て、体験するような内容のツアー造成を視野に入れている。

　なお、JATAの「若者の海外旅行意識調査」によると、特に25歳から34歳の出国率が1997年には27.8％であったのが、02年には22.5％、2007年には21.6％と減少している。