日本旅行業協会（JATA）会長の金井耿氏は、2月24日の「JATA経営フォーラム2009」の冒頭、「（消費者の）旅への想いは常に熱く存在する」とし、旅行業界として「想い」の出口を提示し旅行に出てもらえば現状の打破と成長は可能と強調した。金井氏は、旅行業界が事業のあり方など中長期的な問題と、当面の厳しい環境の2種類の課題に直面していると分析。今回の経営フォーラムは「待ったなし！旅行業の未来を切り拓け！」を総合テーマに掲げており、「一つでも（課題克服の）ヒントが得られれば」と期待した。

　金井氏は、2つの課題に対して「手をこまねいているわけにはいかない。なんとしても前に進んでいかなければならない」と言及。円高により韓国への訪問者数が急増していることを例に、景気後退などにより消費者が旅行を躊躇するようになっていても、「想い」の出口を提示すれば旅行をしてもらうことは不可能ではないと説明した。また、文化、交流、経済、健康、教育からなる「旅の力」を「現実の力」にできる仕組みづくりが重要と指摘した。

　また、挨拶に立った観光庁審議官の西阪昇氏は、旅行は非常に大きな潜在需要があり、これからの成長分野であるとの認識を説明。今が「足元をしっかり見つめて観光振興について考えていく機会」であるとし、経営フォーラムの成果に期待を示した。

　なお、基調講演は、多摩大学大学院教授でシンクタンク・ソフィアバンク代表などを務める田坂広志氏が、「これから何が起こるのか-未来を予見する−『五つの法則』−」をテーマに実施。田坂氏は、インターネットによる社会や産業の変化といった例を挙げ、現在の経営環境や今後の可能性について説明した。