フランス、日仏交流年の国内認知に取り組む−ランデブー・フランス開催

  • 2008年4月2日
(リヨン発 本誌:高橋絵美) 4月1日と4月2日、フランス最大のトラベル・マート「ランデブー・フランス」がフランス第2の都市リヨンで開催された。フランス国内のサプライヤー約650団体、世界各国から850以上の旅行会社や関連企業がバイヤーとして参加し、過去最大規模のものになった。ランデブー・フランスへの参加者は年々増加しており、今年はバイヤー、サプライヤーともに、前年比20%増となっている。

 フランスは年間約8000万人の観光客が訪れる世界最大の観光立国である。しかし、先週就任したばかりのエルベ・ノベリ観光大臣は、挨拶で「観光客数は世界最大だが、観光収入では世界第3位。まだまだ伸ばす余地がある」と課題をあげた。そのための具体的な方策として、観光関連全体におけるホスピタリティの向上や、ホテルの客室数の増加、ソフト面を含むホテルのスタンダードの見直しをあげた。

 また、フランス観光をさらに活性化させていくためにも、「絶えず変わる需要に対応する姿勢と方策が必要」とし、中国、ロシア、メキシコ、ブラジル、インドなどの新しい経済国を市場として認識し、マーケットに合う方策を講じていくことが大切だとした。また、航空会社はLCCを利用しても、高級ホテルに滞在し、高級レストランを楽しむ旅行者が出現していることを例にあげ、「新しい旅のスタイルも把握し、各地域や観光産業界と協力して、変化に的確に応じていく必要がある」と述べるなど、フランス観光の活性化に向け積極的に取り組む姿勢を示した。


 日本市場については、フランス政府観光局本局局長のティエリ・ボディエ氏が「2007年はあまりよくなかった」とし、原因としてユーロ高などを挙げている。ただ、「フランスには日本市場に好まれる素材がたくさんあり、今は耐えるとき。必ず日本は回復すると確信している」と、力強く語った。また、先日始まった日仏交流年のキャンペーンについては、「フランスの新たな側面を見つける良い機会」とし、「このキャンペーンは日本市場の回復に役立つ」と、期待を示した。今後、国内の各観光局やサプライヤーに浸透させるため、同局のサイト、ニュースレターなどを通し、積極的な広報活動を展開する考えだ。


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※4月2日16時40分 記事中の内容を一部訂正いたしました。(編集部)