ジェイティービー（JTB）と日本渡航医学会は2月14日、企業の業務渡航や人事などの担当者、大学などの事務担当者らを集め、「海外渡航における新型インフルエンザ・麻疹（はしか）対策セミナー」を開催した。セミナーでは、新型インフルエンザや麻疹など感染症の基本的知識の紹介や、渡航前の注意点、新型インフルエンザの爆発的流行時の対応などについて説明した。

　インフルエンザでは、鳥インフルエンザと新型インフルエンザを分け、鳥インフルエンザは、基本的には感染力は弱いが、感染源の鳥、鳥の死骸に近づかないことが大事という。また、「自分だけがかからない」という意識を持たないことが重要だ。一方、新型インフルエンザは鳥インフルエンザが人間に感染しやすく変異したもの。流行は「必ず起きる」と研究者が口を揃えており、事前に対策を練り、他の感染症も含めた危機管理の基盤を作ることがポイントという。新型が流行した場合、基本的には日本に退避させることが最良だが、退避のタイミングを計るには、情報を迅速に収集する必要があり、国際感染症学会のウェブサイトの活用を提案した。

　麻疹については、日本が発展途上国並みの発症率で「麻疹輸出国」と呼ばれ、麻疹をほぼ根絶した国に影響を与えていることを紹介。海外渡航者は、渡航前に抗体（麻疹への免疫、抵抗力）があるかを検査し、ない場合はワクチンを接種、抗体を証明する英文証明書を作成してもらい携帯すべき、とした。

　また、海外旅行保険の申し込み時には、旅行変更費用特約の契約を勧めている。これは、旅行者が感染者でないにも関わらず、感染の疑いから帰国が認められない場合には、宿泊費や航空券などの料金が支払われるもの。また、新型インフルエンザの流行時には、患者を運ぶチャーター機材など費用が高騰する可能性があり、治療費と救援者費用は惜しむべきではないとした。

　なお、セミナーに出席した日本旅行業協会（JATA）業務部業務第1グループマネージャーの林俊介氏は、旅行業界には「旅行者が取り残されないことが一番重要。どのタイミングで引き揚げるかが課題だが、横並びの風潮もあり判断が難しい。場合によってはJATAのガイドラインの見直しも検討する」とコメントした。