財団法人日本交通公社（JTBF）は12月19日に開催した「第17回旅行動向シンポジウム」で、2008年の日本人出国者数の予測を、07年予測比で0.1％減である1737万人とした。2007年は前年比0.9％減の1739万人と見込んでおり、どちらも夏期に開催した「海外旅行動向シンポジウム」での発表を下方修正した格好だ。JTBF主任研究員の黒須宏志氏は「9.11やSARSなど、特に要因がない中でマイナス成長を予測するのは今までにないこと」と前置きした上で、「その状況で停滞気味に推移しており、今後もこの傾向が続くだろう」と、予測値の背景を説明する。また、業界関係者への08年の動向見通しのアンケートでは、約4割が「上昇」、約3割が「横ばい」と分かれているものの、黒須氏は「直接、海外旅行に関係のない人の意見と期待値」とし、慎重な見方を示した。

　方面別では、特にヨーロッパ方面への懸念をあげ、「ユーロ高や燃油サーチャージの影響もあるが、アメリカ方面からの客も減少しており、注意が必要。来年の調査で解き明かしていく」と、現在の検討課題を表明。一方、ショートホール、特に東南アジアへのシフトが長期間続くとして、「近距離デスティネーションは数を稼ぐため安売りが見られるが、海外旅行の価値を下げることになる。近場こそ魅力あることをアピールしなければならない」と力説した。また、「10年前のタイのように、ビジネスで売れた後、観光市場が広がるケースがある」として、インドなど新しい「エマージング・デスティネーション」の登場も予測、数年先をみた長期的な視野での旅行商品の造成、送客をする市場の形成も促した。


▽燃油サーチャージで「旅行を延期」は6％、約8割は「関係ない」

　需要への影響について、業界内では現在、燃油サーチャージが話題に上るが、今回の予測に向けたアンケート調査では、海外旅行の計画への影響について「影響なし」が55％、「気にしていない」が23％で、約8割に上った。一方、「旅行を延期した」は6％。ただし、海外旅行市場の延べ数に相対すれば「6％の影響は少なくない」とも述べる。ただし、黒須氏は2008年の予測を2007年と同レベルの微減としたことを「単に燃油サーチャージやユーロ高ではなく、日本の経済構造や国内への関心の高まりなどの気分的な問題」との認識を示した。