客船事業振興委員会委員長でJTB常務執行役員の深川三郎氏は、「今年の日本のクルーズ人口は20万人台は難しいが、来年は団塊世代の大量退職、またスーロライフの価値に火が付いており、近いうちに20万人、30万人とクルーズ人口が増加する」と期待感を示した。日本外航客船協会（JOPA）、日本旅行業協会（JATA）は6日、横浜港大さん橋国際客船ターミナルに停泊中の飛鳥IIで開催したクルーズ販売セミナーでの発言。

　深川氏はクルーズ人口が拡大する際に、旅行会社は安易に安売りに走らず、販売をしていくことも強調。JATAのクルーズイヤーをはじめ、国土交通省で進むクルーズ関連の協議会などの環境整備、外航客船の日本来航によるクルーズの露出拡大により、「クルーズを一層盛り上げていきたい」とも語り、今後の各方面からの期待に応える考えだ。

　当日はコーディネーターに雑誌「クルーズ」編集長の植村史久氏、パネリストにパシフィック・リゾート・クルーズ事業部の北村和美氏、JTB神保町支店の刀根川幸子氏、近畿日本ツーリスト首都圏ホリディ事業部の羽田勇氏、阪急交通社メディア営業部の本多宏樹氏を迎え、「わが社のクルーズ販売の成功事例とその戦略」に関するパネルディスカッションを実施、各社の取り組みを語った。セミナーには70名近くの旅行会社、クルーズ関連会社スタッフが集まった。