日本外航客船協会（JOPA）はこのほど、理事会、および総会を開催、日本船旅業協会（JASTA）の統合を正式に決定した。これにより、クルーズ旅行の振興はJOPA、日本旅行業協会（JATA）の2団体が行う体制となる。JOPA会長、商船三井客船代表取締役社長の日野乾太郎氏は統合について「従来からややこしかった。これで（各社が）クルーズ振興に一致団結してあたれる」と語った。

　また、元JASTA事務局長でパシフィックツアーシステムズ・クルーズ＆レジャー事業部長の祖師英夫氏は「クルーズ旅客を2010年までに50万人という目標もあり、現在の日本船3隻体制では『夢』物語。外国船を（日本に）持ってくるにも2つ（の団体）が力をあわせ、発展するための布石」という位置づけ。

　祖師氏はこうした中で、PTS、ゆたか倶楽部、読売旅行、郵船トラベルの4社が既に共同仕入れ、共同販売の形で外国船をチャーターした例を紹介。これまで、値段を下げるという過当競争も多く見受けられた。これに対し、クルーズ市場の拡大を目指した共同歩調として、外国船を日本に持ってくるチャーターのリスクを複数会社で分散、集客を共同で実施するメリットを示唆。ただし、現在のところ決定している共同仕入れ・販売はないというが、こうした仕組みについては前向きに考えているようだ。