ツーリズム・マーケティング研究所（JTM）はこのほど、外国政府観光局45団体を対象に日本語ウェブサイトの内容等に関する実態調査をおこなった。これは在日外国観光局協議会（ANTOR-JAPAN）加盟団体について、「日本語サイト有無」から、「ゲートウェイ空港からのアクセス情報」、「過去１ヶ月以内の日付の最新情報」など21のチェック項目に渡り、調査したもの。

　これによると、日本語サイトを開設しているのは全体の98％にのぼる44観光局が開設。このうち、ヤフー、グーグルの2大検索エンジンともに、第1位に表示される日本語サイトは全体の59％と、サイトを有効活用する観光局と、第1ページに表示されない観光局とに大別される。検索エンジン別では、検索結果がトップ10入りした観光局は、ヤフーでは84％となる37観光局、グーグルでは86％の38観光局となっている。第1ページに表示されるためには、「検索エンジン最適化（SEO）」対策として、適切なキーワードをちりばめる等の対策が必要だが、こうした対策が必要な観光局も散見される。


　提供する情報の内容については「ゲートウェイ空港からのアクセス情報」、「旅行業界向けのページ」、「動画（映像）コンテンツ」などの項目で情報提供の有無を調査。アクセス情報は40観光局、全体の91％と高いが、旅行業界向けの情報は64％の28観光局、動画利用は45％の20観光局となり、各観光局の情報提供に対する対応の違いが鮮明になる。

　また、観光局サイトを閲覧する消費者に対して、紹介する国・地域への訪問を誘導する導線、つまり、旅行会社やホテル、現地ツアー、アクティビティ催行会社の紹介については57％、25観光局が情報を掲載。これを日本発のパッケージ商品を販売する日本の旅行会社の紹介、リンク掲載は61％の27観光局であった。このほか、JTMでは消費者が分かる形で情報を更新する、などの項目についても今後のサイト利用で必要な施策、としている。