エミレーツ航空（EK）取締役上級副社長のゲイス・アル・ゲイス氏、東アジア・オーストラリア・ニュージーランド地域担当上級副社長のリチャード・ヴォーン氏が6月1日の中部国際空港就航を前に来日、日本、および中部市場の今後の展開について説明した。
　ヴォーン氏は名古屋就航の理由として、名古屋が日本の三大都市の一角を担い、近年は愛知県の経済が順調に成長していることをあげ、「名古屋は強力な需要が見込まれる。ビジネス需要が高い名古屋と中東間が結ばれることで、両国の経済、貿易、観光産業が拡大するだろう」と語り、今回の就航による両国の関係強化に期待を寄せた。また、EK日本支社長の中村勝美氏は、「エミレーツ航空のグローバル戦略の一環として、日本は重要マーケットと位置付けている」と強調した。

　名古屋／ドバイ線は6月1日から週4便体制で運航を開始、8月31日まで機材はボーイングB777-200型機、総座席数290席を利用する。7月1日からはデイリー運航を開始、9月1日からは機材をエアバスA340-500型機とし、総座席数258席を投入する。EKでは名古屋／ドバイ線のロードファクターを平均75％と予想。ヴォーン氏は旅客の内訳を、「ビジネス目的の旅客が約40％、観光目的が約60％を想定している」という。旅客の出発地は多くが中部圏と想定しているが、近い将来については、「地方都市からの乗継ぎ需要が30％ほどになってほしい」ともコメント。
　こうした需要の割合を目指し、関西線と同様に日本航空（JL）とコードシェア提携の話合いを始めている。中村氏は「コードシェア提携はほぼ確実」との見方を示し、接続が良い札幌のほか、福岡、仙台、成田からの乗継客の獲得を目指す。また、2009年には成田空港の滑走路延長による増枠が期待されていることについても、「成田のスロット獲得を積極的に進める」とも言及した。

　観光需要についてヴォーン氏は、ドバイへの日本人訪問者数が増加傾向にあること、ドバイ政府も観光産業へ積極的に投資していることを指摘し、名古屋路線の需要動向にも追い風との考え。しかし、一般的にドバイが観光デスティネーションとして知られていないという現状認識もあり、中村氏は「副社長とは、日本のサッカーチームのオフィシャルスポンサーを務めることで、エミレーツの認知度向上につなげたい」と、マーケティング施策も構想段階であるという。
　さらに、EKはドバイ以遠のコネクションの良さを活用したい考え。特に、日本人旅客の以遠需要ではナイロビが最も多く、その他、イスタンブール、エジプト、カサブランカへの旅客の利用が多く、今後の旅客増加策としてアピールしていく。


▽名古屋支店を5月1日に開設、日本国内3支店で計50人体制

　EKは5月1日、名古屋支店を開設する予定だ。名古屋支店は、営業、発券を担当する中部支店、旅客と貨物を担当する中部国際空港セントレア支店で構成。営業担当は中部支店長の下、営業2名、予約発券2名、旅客担当は中部国際空港支店長の下、旅客部門7名、カーゴ担当はスカイカーゴ名古屋支店の下、貨物部門に2名の合計16名が従事する予定。EK日本支社は今回の名古屋支店の開設により、合計で50人体制となる。