博報堂が今年7月、首都圏および関西圏の12歳から69歳の5000人を対象に行った調査によると、インターネットの利用経験者は61.7％、このうち53.7％が高速大容量通信、いわゆるブロードバンドユーザーであった。変わり行く世の動向に合わせ、旅行業界にもインターネットが業務に欠かせぬものとなりつつある。トラベルビジョンでは旅行の業務とインターネットの関係を調べた。

表のデータなどを含めてご覧になる場合は
http://www.travel-vision-jp.com/trend/enquete/toukei.html
トラベルビジョン・ホームページから、ご覧下さい。

▽トラベルビジョン・アンケート結果
　今回のアンケートの回答者は旅行会社、航空会社、ホテル、オペーレーターなど157回答(無効を除く)。都道府県別では東京を中心とする関東圏と関西圏を中心に、海外を含む各地から157の回答を得た(≪注≫一部の整合性の取れない回答を除く：表1、表2)。このうち、インターネットへの接続が社内LANを含むADSL、光ファイバー、ケーブルテレビ(CATV)が66.2％となり、旅行業界でも常時接続が主流となりつつある現状が見えている(表3)。旅行業種別のインターネット接続の形態は業種別で第1種にLAN接続が多く、第3種にADSLが多くなっている。これは、多くの従業員を抱える企業規模とADSLが低価格となったことで導入コストが軽減したことが表れている。
　そこで、業務におけるインターネットの利用時間について聞いた。全回答者の内訳は、｢1時間以上3時間未満｣が42.0％と最も多くなったが、｢7時間以上｣の回答も20.4％であり、勤務時間の大半の時間でインターネットを利用する業務の実態も浸透しつつあると想定される(表4)。
　業界動向の情報の入手においても、インターネットの利用する割合は高い。全回答のうち、｢インターネット｣が58.6％と回答し、次いで｢外出による営業活動｣が26.1％、｢新聞等｣が14.0％となった(表5)。これに関しては、第2種の回答において｢外出による営業活動｣が50.0％となった以外は、メールでの情報交換を含むインターネットでの情報入手が主流の手段となりつつある。ただし、依然として営業活動を含む情報の入手は重要な要素と考えられているようだ。

▽ホームページの利便性の向上を図る情報
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