ジャパネットホールディングスは2月28日、グループ会社のジャパネットツーリズムが運営する「ジャパネットクルーズ」の利用者が延べ10万人を突破したと発表した。2018年10月の就航開始以来、コロナ禍による3年6カ月の自粛期間を除き、実質2年8カ月での達成となる。特に、そのうち約8万人がクルーズ旅行を初めて体験しており、潜在需要の掘り起こしに寄与していると強調した。2023年には「クルーズ・オブ・ザ・イヤー グランプリ（国土交通大臣賞）」を受賞し、手軽に楽しめるクルーズ旅行としての認知が広がっている。

　寄港地の選定や観光ツアーの企画・運営も自社で手掛け、これまでに国内外22の港に寄港している。寄港地では地元観光関係者と連携し、観光スポットや特産品を紹介する説明会や、伝統行事を活用した歓迎イベントを実施。函館では、同港への寄港として過去最大のMSCベリッシマの船で乗客延べ3万人を呼び込み、秋田ではクルーズ寄港による経済効果が約4億9千万円にのぼるなど、地域振興にも貢献している。

　初めての利用者向けのサービスでは、飲食時の追加料金を気にせず楽しめるドリンクパッケージ、旅行代金に含まれたチップ代、クルーズを熟知した添乗員の同行などが特徴だ。さらに、船内や寄港地の情報をまとめたガイドブックや専用ダイヤルのサポートも用意し、快適なクルーズ体験を提供している。