オンライン旅行業界の国際会議「WiT JAPAN ＆ North Asia 2022」が1月14日・15日の2日間にわたり開催された。コロナの影響でイベントの開催は何度か延期されており、今回は2年ぶりの開催。東京都内の会場とオンラインのハイブリット形式で実施された。毎回恒例となっている日本のOTAが参加するパネルディスカッションでは、JTB、リクルート（じゃらん）、一休、楽天トラベルの代表が登壇し、昨年の旅行業界の振り返りと2022年の展望を語った。

2021年は19年比で6～8割見込み、19年の50％並みに回復するのは「早ければ今夏」

パネルディスカッションの様子

　パネルディスカッションではまず、モデレーターでベンチャーリパブリック・トラベルjp代表の柴田啓氏が、各社の2021年の予約見込みについて、19年比、20年比でどのくらいまで回復したのかを質問した。これに対し、20年比についてはリクルートの宮田道生氏と楽天の高野芳行氏が「80％～100％」、JTBの盛崎宏行氏と一休の巻幡隆之介氏が「60％～80％」と語り、会社により若干状況が異なる結果となった。

　2019年比は4社とも「60％～80％」と回答。さらに、コロナのオミクロンの影響がまだ少なかった2021年12月に限って19年と比較した場合、宮田氏は「100～110％でほぼ戻ったのでは」、盛崎氏は「110～130％で上回った」とした。一方で高野氏は「80～100％」、巻幡氏は「60～80％」と話した。宿泊単価については宮田氏と高野氏が「80～100％」と若干減少した一方、盛崎氏と巻幡氏は「100～110％」だったという。

　海外旅行・インバウンドが19年の50％並みに回復するタイミングを予想する質問では、もっとも早い時期をあげたのは盛崎氏で「22年10月から12月、早ければ7月から9月もありうる」と予想。次いで宮田氏が「コロナが今年中に収束し、来年年始には戻りはじめてほしい」、巻幡氏が「来年の旧正月に戻ってほしい」と期待を示した。高野氏は「2年予測してきたけれどほぼ意味がなかった」と語った上で「わからないが、楽天ではシナリオを3、4本作り、状況に合わせて対応している」と説明した。