日本旅館協会（旅館協会、2500軒）は、会員宿泊施設のキャッシュレス対応や、ノーショー対策、若年層の集客強化などを目的に、オンライン決済サービス「ペイディー（Paidy）の普及を図る。

　旅館協会の北原茂樹会長(京都市・旅館こうろ)とペイディーの杉江陸社長が9月17日、東京・平河町の旅館協会で会見を開き、業務提携を発表した。

ペイディーの杉江社長㊧と旅館協会の北原会長、西野目・電子決済委員長

　ペイディーはクレジットカードや銀行口座のいらない、事前決済、後払いのオンライン決済システム。事前の会員登録も必要なく、スマートフォンと電話番号、Eメールアドレスがあれば利用できる。

　利用者は、宿泊施設の予約画面から決済でペイディを選択し、スマホでEメールアドレスと電話番号を入力する。ショートメールで送られてきた4桁の認証番号を入力すれば決済が完了する。

　利用者には翌月、SMSやメールで請求が届き、コンビニでの現金支払いや銀行振り込み、口座振替で支払いができる。旅館ホテルへの入金はペイディが100％保証する。

　ペイディーによると、すでに様々なECサイトで約250万人がサービスを利用、2019年中には利用者は500万人に達する見込みだという。利用者は10－34歳が60％以上と多く、女性が7割を占める。

　これまで旅館ホテルでのシステム採用は少なく、2020年6月までに、まず旅館協会500軒への普及を目指す。

　旅館協会の北原会長は会見で、「ペイディーの採用でキャッシュレス時代に備えたい。利用者にストレスのない事前決済手段を提供することで、ノーショーを防ぐ効果や、若い世代の利用が増えることにも期待しています」と話した。

　また、ペイディーの杉江社長は、「私たちは、既存のキャッシュレスとは違う決済手段を提供する会社です。銀行やクレカに紐づけず、電話番号とEメールで決済できるのが特徴です。旅館ホテルでも利用できることを強く伝えたい。若年層や女性の集客にも貢献できると考えています」とメリットを強調した。

情報提供：トラベルニュース社