JTBが7月4日に結果を発表した2019年夏休み期間（7月15日～8月31日）の旅行動向調査で、総旅行者数は前年比0.1％減の7734万人となった。国内旅行が0.2％減の7435万人と前年を割り込む予想で、これに対して海外旅行は3.5％増の299万人で比較可能な2000年以降の調査では過去最多となる予測だ。

　調査は夏休み期間に1泊以上の旅行に出かける人1030人から集めた回答に、経済指標や業界動向、航空会社やJTBグループの予約状況などから推測したもの。

　旅行の平均費用は、国内が4.0％増の3万6200円であるのに対し海外は6.2％増の22万7700円。旅行消費額は、国内が3.8％増の2兆6915億円、海外が9.8％増の6808億円の予想だ。ただし、アンケートで今後の旅行支出に対する意向を聞いた設問では、「増やしたい」と答えた回答者が10.8％いたものの昨年よりも1.5ポイント減となり、これに対して「減らしたい」が4.0ポイント増の40.7％、「同程度」が2.6ポイント増の48.5％と慎重姿勢も表面化してきているという。

　海外旅行者数増の予測根拠についてJTBでは、円高傾向や8月以降の燃油サーチャージ値上げ懸念、供給座席増、そして休みの取りやすい若い世代で所得やボーナスが増えたとする回答が優勢であることなどを列挙。景気の不透明さには言及しつつも、過去の調査でも国内旅行ほど影響を受けていないと説明している。

　旅行の同行者は家族連れが62.3％と最多で、旅行日数は日並びの良さもあり8泊以上が14.8ポイント増と大幅に増加。この結果、遠距離デスティネーションを選ぶ旅行者が増えたためか、1人あたりの旅行費用で「40万円以上」を選んだ人が4.4ポイント増の17.0％となったという。

　1人あたりの旅行費用は、もともとボリュームゾーンとなっている「10万円～15万円未満」が7.1ポイント増の23.6％、「15万円～20万円未満」が5.3ポイント増の17.0％となり、これらの価格帯に集中する傾向が見られる。「20万円～30万円未満」「30万円～40万円未満」は4.2ポイント減の10.4％と1.1ポイント減の5.7％とシェアを下げている。

　方面別では、アジアが5.0％増、北米・ハワイ・グアムが2.0％増、欧州が1.1％増、大洋州が1.7％増といずれもプラス。前年からの伸び率では、台湾が8.3ポイント増と好調なほか、グアムも6.2ポイント増となる予測だ。

　国内旅行は、景気動向や消費増税への備えもあって微減の予測。海外と同様、同行者は家族連れが67.3％で最も多く、前年比でも6.5ポイント増となった。旅行目的では、「帰省、離れて住む家族と過ごす」が19.5％で最多だったが、前年からは2.0ポイント減。逆に「温泉でゆっくりする」が4.8ポイント増の18.0％となって肉薄した。

　旅行日数では、1泊2日が36.6％、2泊3日が30.8％、3泊4日が16.9％となったが、前年比ではそれぞれ1.8ポイント増、3.8ポイント減、3.9ポイント増とまちまちな結果に。1人あたりの旅行費用では、「1万円～2万円未満」が21.8％で最多だったが0.9ポイント減、次いで多かった「2万円～3万円未満」が20.1％ながら0.4ポイント増となっている。