KNT-CTホールディングスはこのほど、グループ会社14社の1月の旅行取扱概況を発表した。総取扱額は前年比4.3％増の335億1356万円で、内訳は海外旅行が6.9％増の118億155万円、国内旅行が1.4％増の193億7073万円、外国人旅行が27.0％増の15億4825万円でいずれも増加した。

　海外旅行は団体旅行が16.1％減の15億5944万円と苦戦した一方、企画旅行が6.8％増の71億9408万円、個人旅行が24.5％増の30億4803円だった。団体旅行は、職場旅行や修学旅行の取扱人数が減少したうえ単価も減ったという。

　企画旅行では、ホリデイの取扱額が2.8％減の17億4227万円となったものの、クラブツーリズム（クラツー）が10.3％増の54億4245万円と牽引。ホリデイの方面別取扱人数は、ハワイやオセアニア、さらに一部商品をクラツー商品へと一体化したことで影響が出た欧州方面などが前年に比べ減少したが、アジアやミクロネシア方面などは好調に推移した。クラツーでは、アジア、北米、ハワイ、オセアニア方面が低調だったが、南欧、東地中海、北欧、英国が好調だった。

　国内旅行は団体旅行が4.2％減の36億6875万円、個人旅行が0.5％減の36億4148万円だったが、企画旅行が3.8％増の120億6050万円で前年を上回った。団体旅行では、修学旅行や企業系コンベンションの取扱人数が減少した。

　企画旅行では、メイトが3.6％減の46億9034万円となった一方でクラツーが9.2％増の73億5381万円となり海外旅行と同じ構図。メイトの方面別は伊勢志摩や南紀、東京などが好調、沖縄や東北は苦戦した。クラツーは12月に引き続き、西日本のふっこう割商品や関西、中部、伊勢、南紀、北陸、九州、沖縄、離島、北海道では道東が好調に推移したという。

　27.0％増となった外国人旅行は海外旅行会社の取り扱いが増加したほか、個人旅行の宿泊商品やツアー型商品が好調だったという。