KNT-CTホールディングスはこのほど、グループ会社14社の12月の旅行取扱概況を発表した。総取扱額は前年比7.2％増の357億7504万円で、内訳は海外旅行が13.5％増の110億3919万円、国内旅行が3.3％増の212億1646万円、外国人旅行が16.9％増の20億2201万円でいずれも増加した。

　海外旅行は、団体旅行が23.4％増の32億306万円、企画旅行が6.2％増の45億59万円、個人旅行が15.5％増の33億3553万円といずれも増加。このうち団体旅行の一般団体は各種イベントや報奨旅行などの取扱人数の増加などにより7.4％増の14億4461万円で、学生団体は修学旅行の取り扱いの増加などにより40.6％増の17億5846万円と大幅に増加した。

　企画旅行のうち、ホリデイの取扱額は15.0％増の12億919万円。方面別の取扱人数はアメリカや一部商品のクラブツーリズム商品への一体化の影響があるヨーロッパなどが減少したが、アジアやミクロネシア、ハワイなどが好調に推移した。クラブツーリズムの取扱額は3.2％増の32億7488万円で、ヨーロッパなどが堅調だったものの、アジアの伸びの鈍化や、北米などの低迷で小幅な伸びにとどまった。

　国内旅行は、団体旅行が2.7％減の67億5721万円だったものの、個人旅行は0.4％増の37億9561万円、企画旅行は8.6％増の106億6363万円で、それぞれ前年を上回った。このうち団体旅行は、一般団体がスポーツイベントや企業の報奨旅行などの取扱人数の増加により8.8％増の23億9326万円。一方、学生団体は修学旅行の取扱人数の減少により8.0％減の43億6396万円となった。

　企画旅行のうち、メイトの取扱額は1.5％増の41億3445万円。方面別の取扱人数は、九州や関西などが低調だったが、首都圏や沖縄などは好調だった。クラブツーリズムは13.7％増の64億5722万円。西日本のふっこう割商品や中部、北陸、関西、伊勢、沖縄、離島の販売に加えて、低迷していた北海道のふっこう割商品による押し上げなどで2桁増となった。

　2桁増となった外国人旅行は、海外エージェントの取り扱いが増加したほか、個人旅行の宿泊商品が好調だったという。