JTBは7月5日、このほど実施した旅行動向調査をもとに、今年の夏休み期間（7月15日～8月31日）の業務渡航を含む海外旅行者数が前年比4.1％増の283万人で、比較可能な2000年以降では過去最多となる見通しを示した。期間中の3連休は１回少ない1回となるものの、働き方改革などにより連続休暇取得に追い風が吹いていること、企業がお盆休みを 8月11日から16日までの6連休、あるいは19日までの9連休などに一律で決めるケースが多いと予想されることなどを理由として挙げている。

　一方で、燃油サーチャージを含む1人あたりの旅行費用は0.7％減の21万4500円と微減を予想。足元の経済環境は安定しているものの、今後の景気の不透明感により、調査結果からは旅行支出の増加に対して慎重な姿勢が見えると伝えている。燃油サーチャージの増額の影響については特に指摘していない。海外旅行の総消費額は3.9％増の6074億円を見込む。

　同調査は6月1日から13日までの間に全国の15歳から79歳までの男女1200名の回答を得た旅行動向アンケートと、JTBグループ各社の販売状況、航空会社の予約状況、業界の動向、経済指標などから推計したもの。今年で50回目の実施となる。

　方面別の旅行者数推計が最多となったのは今年も「アジア」で、5.5％増の152万6000人。以下はハワイなどを含む「北米州」が2.4％増の68万4000人、「欧州」が2.5％増の45万6000人、「大洋州」が1.8％増の11万5000人、アフリカや中南米などの「その他」が2.3％増の4万5000人と続いた。

　国別では、業務渡航に後押しされた中国が4.6％増の33万9000人と最も多く、次いで韓国が5.0％増の31万3000人、ハワイが5.0％増の27万4000人となった。JTBによれば、LCCの路線拡大により引き続き近場のアジア諸国の人気が高く、5月に火山の噴火があったハワイも堅調に推移。欧州については国別の推計を発表していないが、東欧やフランスなどが好調という。大洋州では年間キャンペーンを実施しているオーストラリアが1.5％増と堅調に推移している。

　出発のピークは8月11日と12日。昨年と同様に、ハワイやオセアニア、アジアなどは7月末や8月末の出発も目立ち、旅行代金が比較的安くなる時期をねらう傾向が見られるという。

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