阪急交通社グループの2017年度（17年4月1日～18年3月31日）の連結決算で、阪急交通社、阪急阪神ビジネストラベル、阪急トラベルサポート、阪神トラベル・インターナショナルの4社の営業収益は前年比13.6％増の340億2200万円となった。営業利益は222.5％増の20億5500万円で、主力の欧州方面の需要が回復した。

　同社は16年度まで、阪神トラベル・インターナショナル以外の3社の連結決算を発表。新たに追加した阪神トラベル・インターナショナルの取扱規模は少なく、影響はわずかという。なお、17年度はセグメント別の営業収益および営業利益は公開していない。

　海外旅行は欧州の大幅な回復に加え、中国や韓国が回復基調に。各方面への航空機チャーターや、日本発着のチャータークルーズなどに加えて、初めてテレビ通販番組での販売に取り組んだことが販売拡大につながったという。

　国内旅行は全方面が好調に推移。観光列車や日本客船のチャーターツアー、釧路などの長期滞在商品、関東や近畿での日帰りバスツアーなどが伸長した。訪日旅行は海外拠点の整備・拡大に取り組み、欧州を中心に好調に推移したという。

　18年度の目標数値は非公表。海外・国内旅行ともに引き続きテレビCMや通販番組などでの販売に積極的に取り組むとともに、個人旅行向けのウェブサイトの拡充で新しい利用者の取り込みもめざすという。