2018年4―9月に展開するJTB（髙橋広行社長）の国内旅行キャンペーン「日本の旬　瀬戸内・山陰」に向けたキックオフミーティングが2月14日、大阪市北区のヒルトン大阪で開かれた。岡山県・瀬戸大橋の「塔頂」ツアーや島根県・松江城夜間貸切プランなど「JTBならではの瀬戸内、山陰を提案する」（今井敏行・常務取締役国内事業本部長）と自信をみせる着地型プランを発表した。

　日本の旬は「日本の魅力再発見」をテーマに1998年から実施している国内旅行活性化に向けた全社キャンペーン。二次交通対策などの観光インフラ整備や着地型旅行商品を造成し、地域への送客と活性化につなげることを目的としている。瀬戸内、山陰エリアで展開するのは02年、12年以来3回目になる。

　キックオフミーティングには両エリアの行政、観光事業者やJTBグループの社員ら約320人が出席。開会宣言で、JTB国内旅行企画の宇田川雄彦・常務取締役西日本事業部長は「新生JTBとして一社化して初めての日本の旬。すべての販売チャネルを最大限活用し、販売目標を必ず達成したい」と意気込みを示し、販売額87億4千万円、宿泊人数72万2千人泊と前年同期比10％増を目標に掲げた。

　新生・日本の旬第一弾として瀬戸内・山陰を選定したことについて、同社では大山開山1300年（鳥取県）、松平不昧公没後200年（島根県）、瀬戸大橋開通30周年（岡山県）、平清盛公生誕900年（広島県）、明治維新150年（山口県）と中国5県がいずれも節目の年を迎え「お客様が興味を持たれるイベントが多い」ことを挙げた。

　加えて「JRグループの山陰デスティネーションキャンペーンが7―9月に開催され、JR西日本とも連携していく」ことや「JTB協定旅館ホテル連盟から強い要望があった」ことも明らかにした。

　その上で、日本の旬に向けて個人旅行、団体旅行、訪日国際旅行それぞれに訴求するコンテンツ開発に1年半前から取り組み、支店を集めた商品説明、社内研修などもすでに実施している。早い立ち上がりが奏功し、団体は前年比241．1％、個人旅行は同105％で推移。首都圏からの予約も好調だという。

　キックオフミーティングでは、専用ホームページやSNSの開設などプロモーションも拡充し、全社一丸の販売体制が確立したことを強調した。

　その後の意見交換会では、鳥取県の平井伸治知事やJR西日本の室博執行役員営業本部長らも出席しあいさつ。日本の旬の成功を期待した。

情報提供：トラベルニュース社