（右から）HKTB理事長のラウ氏、HKTB日本局長の堀和典氏　香港政府観光局（HKTB）によると、2017年の日本人訪問者数が前年比12.6％増の123万人となった。1月と12月を除いてすべての月で前年を上回り、そのなかでも44.3％増となった2月を筆頭に6ヶ月で2桁の増加を記録した。香港への日本人訪問者数が120万人を超えるのは2012年以来のこと。

　このほど来日して旅行業界メディアの取材を受けたHKTB理事長のアンソニー・ラウ氏は、日本市場の回復について喜びを示したうえで、これまでの取り組みが功を奏したと手応えを語った。

　ラウ氏は10年前の入局以降、「カリナリー・ツーリズム（食文化をテーマにしたツーリズム）」や「グリーン・ツーリズム」、「スポーツ・ツーリズム」など11の「コア・エクスペリエンス」を軸としたマーケティング活動を開始するとともに、昨年は香港島の中環エリアと上環エリアを「オールド・タウン・セントラル」（OTC）と名付けて紹介するプロモーションも開始。

　中環は英国が統治をはじめた際に拠点となった地域で、現在も政治や経済活動の中心となっているが、歴史を感じさせる町並みやあちこちで見られるストリートアート、グルメなど街歩きに適した素材が揃っており、日本でも公式ガイドブックの配布やメディア露出などの結果、認知度が向上しつつある。

　ラウ氏によると、OTCの取り組みは非常に良い結果をもたらしているといい、今後は他の地域でも同様の展開を計画しているところ。直近では5月に新しい地域を発表する予定で、最終的には2年から3年をかけて最大8地域程度を取り上げていく。日本においては、日本事務所が市場との相性などを考慮しつつ強弱をつけて紹介していく方針という。

　18年は、この数年で急速に充実した日本各地への路線を活用し、日本人訪問者数を17年比で7％から8％増加させる目標を掲げる。また、OTC内に警察署の建物をリノベーションした大型複合施設「大館（Tai Kwun）」が開業するほか、マカオと広東省珠海市と香港を繋ぐ港珠澳大橋も開通し、さらに広州と香港間に広深港高速鉄道も運行開始、さらにコンベンションセンターも拡張予定であるなどインフラ面での変化が多く見込まれることから、これらも有効に活用していく考え。

　このほか、台湾やフィリピン、海南、韓国などが共同でアジア圏内のクルーズ旅行を振興する「アジア・クルーズ・コーポレーション」の枠組みに、日本からの参画も呼びかけていく。