茨木氏 　通信販売事業を展開するジャパネットホールディングスは、本格的に旅行業に参入する。同社のグループ会社が昨年7月にJTB首都圏が企画したクルーズツアーを販売し、好調を博したことを受けたもので、7月中旬にも第1種旅行業を取得する予定。本誌の取材に応えた、同社執行役員経営戦略本部本部長の茨木智設氏は、7月中を目処にテレビショッピング番組やウェブサイト、会員誌などで、自社造成のクルーズツアーを販売する計画を明かした。

　同社グループでは、電話によるアフターサービスなどを担当するジャパネットサービスパートナーズが、昨年7月に第3種旅行業を取得。JTB首都圏による「ダイヤモンド・プリンセス」のツアーを販売したところ、「手応えを感じるとともに、お客様からの反応も良かった」ことから、ジャパネットホールディングスが第1種を取得して、自社による募集型企画旅行を造成することを決めたという。これにあわせて、グループ会社で電話による注文受付をおこなうジャパネットコミュニケーションズが、契約の代理締結を担うため、今年6月に第3種を取得した。

　茨木氏は、ジャパネットホールディングスが第1種旅行業を取得する理由について「ジャパネットが旅行商品を売る意味を打ち出すためには、自社で商品を造成する必要があった」と説明。まずはクルーズ初心者をターゲットに、日本発着クルーズに限定して旅行商品を造成・販売し、「普通の人が知らないクルーズを、テレビショッピングを通じて紹介し、良さを伝えていきたい」という。商品は30分間の番組で紹介し、スタッフが試乗した映像でアピールする考えだ。

　第1弾として、MSCクルーズが18年5月に客船「MSCスプレンディダ」（総トン数：13万7936トン、最大乗客定員：4363名）で実施する「日本の美を再発見する10日間」を商品化。茨木氏は「今後は自社によるチャータークルーズを年間に2、3本程度実施し、利益率を高めていきたい」と話した。商品に関する問い合わせへの対応については、コールセンターのスタッフにマニュアルを配布。専門的な問い合わせに対応するチームも設ける。JTBなど、他の旅行会社のクルーズ商品についても販売するという。

※インタビューの詳細は後日掲載予定