KNT-CTホールディングス代表取締役社長の戸川和良氏 　KNT-CTホールディングス（KNT-CT）は9月16日、都内で「国内大交流コンベンション」を開催した。同イベントはKNT-CTの全国の社員とサプライヤーが一堂に会する国内旅行の商談会で、今回が4回目の開催となる。今年はKNT-CTの社員が250名超、近畿日本ツーリスト協定旅館ホテル連盟（近旅連）と近畿日本ツーリスト全国ひまわり会の会員などの取引先から約250名が参加し、参加者数は前回から約1割多い500名超となった。

　懇談会の冒頭で挨拶したKNT-CT代表取締役社長の戸川和良氏は、ホールディングス体制に移行してからの約3年を振り返り、訪日旅行、地域への誘客、スポーツ旅行事業を「3つの柱」として取り組んできた旨を説明。このうち地域誘客については、KNTのネットワークとクラブツーリズムの動員力により、「最も力を発揮できる分野」として取り組んできたことを報告した。

　戸川氏は、グループ内での連携による直近の国内旅行商品の成果として、JRグループのデスティネーションキャンペーンと連動して実施した「最上川ミュージック花火2014」「ふくしまミュージック花火2015」など紹介。今後もさまざまなイベントを「グループ一丸となって推進する」と意欲を示し、出席者に協力を求めた。同氏によれば、両者の連携による相乗効果は、昨年の上期には売上高で14億円だったが、今年の上期には19億円に伸びたという。

　記者団の取材に応えたKNT-CT執行役員国内旅行部長の斉藤篤史氏は、今回の商談会は過去3回のように、全国に9つある近旅連の連合会のうち3つを取り上げて開催するのではなく、各都道府県単位での出展方式に変更した旨を説明。「より小さいユニットでの出展に変更したことで、より密度の濃い商談がなされたのでは」との見方を示した。