日本旅行協定旅館ホテル連盟（小林喜平太会長）はこのほど、東京・池袋のホテルメトロポリタンで2014年度総会を開いた。役員の削減など規約を改正したほか、インターネット販売の強化など宿泊券の販売拡大に向けた取り組みなどを決めた。

　小林会長はあいさつで、宿泊券の販売拡大が組織の最大の目的だとしたうえで「委員会、支部連合会、日本旅行の活動が成否を決める」と話し、日旅連として「観光地の磨き上げにまい進したい」と強調した。

　また、丸尾和明・日本旅行社長は2013年についてアベノミクス効果や国内に観光関連の大きなイベントが重なったことなどで、総取扱額が前年比で5％増、赤い風船や団体旅行はほぼ二桁増、中核分野に位置づけた教育旅行やインターネット販売、インバウンドも好調に推移したと紹介。

　「今年はイベントがないことによる反動減や増税による景気の腰折れなど不確定の要素があるとみています。イベントを発掘し、商品をどんどんつくり、お客を増やし、地域を元気にできるように取り組みたい。成果が問われる年になる」と話した。

情報提供：トラベルニュース社