日本観光振興協会（山口範雄会長、日観協）はこのほど、2013年度6月調査分の短期観光動向調査の結果をまとめた。4-6月期の宿泊旅行実施率は対前年同期比で4．8ポイント減の34.1％、7-9月期の宿泊旅行意向は同4．3ポイント減の49．6％だった。

　同調査は、消費者4千人を対象にインターネットで四半期ごとに実施。今回は旅行実績が13年4-6月期、旅行意向が同7-9月期を調査した。

　宿泊旅行実施率は前年比で1割強の減少だが、34％台は昨年10-12月期から3期連続と横ばい。性別では女性が男性を5．4ポイント上回り、年齢別では60代の42．5％が目立つ。1人あたりの宿泊旅行実施回数は0.50回で前年より微減。

　旅行目的地は関東がトップで、関西、中部といった大都市圏が好調。全体的には大震災からの需要増があった昨年の反動で減少傾向だった。

　7-9月期の宿泊旅行意向率も前年比では減少だが、4-6月期からは7・4ポイント上昇と回復の兆しが。宿泊旅行予定回数は前年同期から微減の0.69回。旅行目的地の意向も大都市圏が上位を占めるが、全体が減少傾向にあるなか関東、九州の微増が目立つ。

　4-6月期で意向が実際の旅行にどれだけ結び付いたかを示す実現率は、意向42．2％に対して実績34.1％から80．8％と算出。1-3月期と比較すると1．8ポイントの減となった。実現率でも実施率同様に女性が男性を上回るのに対して、年齢別では若年層で高くなり、高齢者層は低くなる傾向を示した。

情報提供：トラベルニュース社