名阪近鉄旅行協定旅館連盟（小田孝信会長=加賀屋）はこのほど、京都市内のホテルで第34回総会を開いた。110人が出席した。

　小田会長は冒頭のあいさつで「昨年度は厳しい環境下で、会社（名阪近鉄旅行）は黒字を出した1年だったとお聞きした。たいへんうれしい。社長を中心に社員の皆様にたいへんな営業をしていただいたおかげだと思う」と話し「時代にあった商品造成と販売促進に力を入れ、新年度をいい成績でスタートが切れるようにお願いしたい」と呼びかけた。

　名阪近鉄旅行の塩川耕士社長は、昨年度の実績を報告。ツアー関係は人数、収入ともわずかに上回り、店舗販売も一昨年より予算を上回る実績を出すことできたと語った。会員募集は、昨年8月から団体の幹事など旅の中心者へ「お帰りなさいコール」を行い、旅の感想を聞くようにするなど、現場の声を重視する取り組みを始めた。

　また企画担当者は自身が造ったツアーに添乗し客の声を反映する旅行商品を造成するようにしたほか、将来的には全社員が添乗業務に参加し現場を知ることに努めるなど「客の声を聞いて旅行商品化」施策を重視する考えを明らかにした。

　自社の会員募集商品「カッコーツアー」の送客人員は宿泊4万7273人、日帰り18万9917人の計23万7190人で、バス台数にすると8642台であったことも報告された。

　昨年3月に開設したウェブ会員が3800人を超えたことも紹介し、今後もウェブ事業を強化していくとした。

　今年度の事業は地区別懇談会の開催や社員研修の実施、送客表彰、旅客誘致宣伝物作成やイベント事業の助成を行う。

　協定観光施設連盟（西山健司会長=西の屋グループ）の第34回総会は4月11日に開かれ、地区別懇談会の開催やイベント事業の助成などを行うことを確認した。

　西山会長は「団体客から個人客への移行、家族構成の少人数化といった現状のなか、我々の販売形態は難しくなっている。一歩先を見る力を養わないと生き残ることはむずかしい」と話した。

　塩川社長は「我々の使命はお客様の安全と安心のなかで旅行を楽しんでいただくこと。また会員の皆様に送客することが重要だ。この2点を重視し頑張っていきたい」。

情報提供：トラベルニュース社