東京商工リサーチ（TSR）がこのほど主要な旅行会社57社を対象に実施した調査によると、2010年9月から12月に海外旅行の申込みが前年より「増えた」もしくは「やや増えた」とした旅行会社が全体の6割を超えた。方面別では北米で68.4％、欧州で64.9％、アジアで64.9％。増えた理由として最も多かったのは円高で、北米で35.0％、欧州で31.5％、アジアで21.0％。次いで多かったのは、2009年の反動による増加であった。

　一方、「減った」または「やや減った」とした回答は北米で15.7％、欧州で21.0％となったが、アジアは尖閣問題や北朝鮮による砲撃などの影響を受け29.8％となった。中国への旅行申し込みが増えた会社は0社、韓国も3社にとどまったという。

　このほか、LCCの利用意向を聞いた質問では、「あまり扱いたくない」が35.0％、「扱いたくない」が21.0％となり、過半数が消極姿勢を示した。理由としては「手数料が少ない」「利益につながらない」といった意見のほか、運航の定期性、座席や価格面での安定性、代替便の手配可能性、万が一の事故への補償の有無などに不安感を示す回答が多かった。

　一方、「是非扱いたい」と「やや扱いたい」の回答は合計26.3％で、「顧客需要」「低価格商品の開発」「マーケットとして今後の動向に期待できる」といった理由があがったという。