フランス観光開発機構在日代表のフレデリック・メイエール氏によると、1月から7月の日本人宿泊数が前年比6％増で推移しており、全市場平均の3％増と比較して好調な推移を見せている。特に、6月は新型インフルエンザの反動もあって18％増、7月も12％増となった。メイエール氏は、10月5日に開催したワークショップ「SAKIDORI　FRANCE　2010」の場で取材に応じ、円高や日本航空（JL）の羽田線就航、エールフランス航空（AF）の成田線へのエアバスA380型機導入などが需要を後押しすると期待を示した。

　また、メイエール氏は、現地での満足度の向上に向けて、フランス政府が旅行に関わる「質」の拡充を継続していることを紹介。2009年に導入した新しいホテル格付け制度では、これまでに93軒を5ツ星に認定しており、2011年末までに1000軒まで増加する見込みという。さらに、年内には5ツ星に加えて「パラス」のランクを新設。「パラス」ホテルとして認められるためには5ツ星であることが条件で、最上級としての位置づけ。「旅行者は、さらに明確化した基準にしたがってホテルを選択できるようになる」という。

　このほか、今後のプロモーション展開では、シニアや女性など従来のターゲットに加えて、若年層への取り組みも継続。また、リピーターに向けても、タルン県の「アルビの司教都市」が今年新たに世界遺産に登録されるなど、「伝統的でありながら常に新しいデスティネーションであるフランスをアピールし、再訪を訴えたい」考えを示した。