日本海外ツアーオペレーター協会（OTOA）会長の安達要吉氏は1月7日、OTOA新年会の場で挨拶し、消費者やサプライヤー、旅行業界の従業員が満足できるように行動すべきと訴えた。これは、2008年は中国の落ち込みや景気の後退により需要が減退するなど厳しい1年であったが、「年明けに気分を一新し、（SARSの発生した）2003年などの経験を活かして、上を向いていくべき」との考えに基づいたもの。必要な事柄は「旅行者を送る側、受ける側、旅行者それぞれが喜ぶような『倫理観のある商品』」であるといい、2009年は例えば、パンフレットへのツアーの詳細な内容の明記や、適切な値段での販売を働きかけていく考えだ。

　日本旅行業協会（JATA）会長の金井耿氏も、「消費者は海外旅行に行きたい気持ちはある。なんとなく行けない気持ちになっているだけ」と分析した上で、この状況を「力を合わせて切り開いていきたい」考えを説明。また、JATAとしてもビジット・ワールド・キャンペーン（VWC）により、「今までにない形の取り組みを進めてきており、現状では数値的な結果は出ていないものの、必ず実を結ぶと信じている」とし、「決して諦めずに、取り組むべきテーマを着実に進めていく」と言及した。

　また、観光庁長官の本保芳明氏は、若年層の需要喚起や休暇取得の推進などに取り組む方針を示し、特に若年層の海外旅行離れは「国際的な地位や活力の低下につながる」と危機感を表明。その上で、「これらの取り組みは政府だけでできることではない」とし、協働を呼びかけた。