ジェイティービー（JTB）、近畿日本ツーリスト（KNT）、日本旅行、エイチ・アイ・エス（HIS）、ジャルパックなど、旅行関連各社や業界団体のトップが、年頭所感を発表した。共通するのは、現在の環境が厳しいものであるとの認識のなかで描く、成長への道すじ。JTBとKNT、HISは2009年が新中期経営計画の初年度で、ジャルパックは創立40周年とジャルパックブランドの45周年の節目を迎える。日本旅行も中期経営計画の2年目ながら、めざす「営業変革」は「まだまだ道半ば」としており、各社が「変化」、「改革」、「変革」などの言葉で今年を乗り切る強い決意を表明している。

　また、08年10月の観光庁の発足について触れたのは、JTB代表取締役社長の田川博己氏とKNT代表取締役社長の吉川勝久氏、日本旅行代表取締役社長の丸尾和明氏。田川氏と吉川氏は09年を「観光元年」と位置づけた。日本旅行業協会（JATA）会長の金井耿氏と日本海外ツアーオペレーター協会会長の安達要吉氏も同様に、観光庁との協働を強調している。「未曾有」の文字がメディアをにぎわせ、業界の内外で激変が予感される2009年、危機をチャンスに変えるための「変化」と「協調」に期待したい。





自ら先じて変革し、アクティブに行動
JTB代表取締役社長 田川博己氏

　昨年は旅行業界にとっては受難の年であった。そのような中、10月の観光庁の始動は、希望に満ちた出来事といえるだろう。厳しい環境にありながらも、（JTBの）各事業会社は組織結束力、挑戦風土の形成が進み、交流ビジネス推進の基盤が形成されつつある。激変する環境やマーケットへ対応していくためには、自ら先じて変革し、市場に対してアクティブに行動していくことが今後さらに必要だ。（詳細はこちら）



「意のあるところ、道あり」−未曾有の環境をチャンスに
近畿日本ツーリスト代表取締役社長　吉川勝久氏

　いよいよ中期経営計画がスタートした。創立60周年を迎える2015年には、旅を基盤として世界中に「豊かな時空間」を創造する企業グループになろうという志の高い挑戦だ。昨年11月には経営戦略機能と営業戦略機能を強化するために経営戦略本部を新設した。経営戦略、営業戦略、IT戦略そしてグループ戦略について、長期的な展望も視野に入れた抜本的な改革を行っていく。（詳細はこちら）



「営業変革」を推進、成長分野へのシフトと強みの強化
日本旅行代表取締役社長　丸尾和明氏

　企業ビジョンである「感動と満足を創出するトラベル・バリュー・クリエーター」への変貌をめざし、全社を挙げて「営業変革」を推進してきた。しかしながら、まだまだ道半ば。観光庁との連携のもと、成長分野への経営資源のシフト、当社の強みであるJRを利用した国内旅行商品の充実をはかるなど、真の「トラベル・バリュー・クリエーター」への転換をめざし、全力を尽くす所存です。（詳細はこちら）



節目の年に力を発揮−どんな時でも前向きに
ジャルパック代表取締役社長　高橋哲夫氏

　「お客さま第一」で、「世界一の品質を提供する旅行会社」になるべく、
（1）品質の向上、（2）コミュニケーションの向上、（3）新しい商品、新しい企画の創造を継続し収入を増やすことが我々に課せられた第一の使命である。仕事は明るく、楽しく、そして厳しく。この気持ちを持ってコミュニケーションよく仕事を進めていきたい。ジャルパック45周年、会社創立40周年の今こそ我々の力を発揮する時だ。どんな時でも前向きに物事をとらえ、頑張ってきたい。（詳細はこちら）



「旅の価値」の追求−当事者意識で逆境に取り組む
エイチ・アイ・エス代表取締役社長　平林朗氏

　いかに価値ある商品を提供できるか。お客様にとっての「旅の価値」とは何なのか。私たちがこの危機をチャンスに変えるうえで避けては通れない課題だと考える。逆境とされる時こそ、時が過ぎるのを単に待つのではなく、当事者意識をもって取り組み進むことが必要であり、HISのスタイルだと自負している。2009年を第二創業期元年と考え、世界中の方々が旅を楽しんでいただけるよう、将来目標の全世界1000店舗への礎となる一年とする所存である。（詳細はこちら）




年頭所感：JATA、OTOA

観光立国に「民」の立場から全力を傾注
日本旅行業協会会長　金井耿氏

　2009年は、観光庁が本格的に稼動する年でもあり、当協会としては旅行業界という「民」の立場から、観光庁と協働し、国が掲げる観光立国推進基本法の5つの目標達成に向け、全力を傾注していく。現下の状況は、寒風の真っ只中にいるといっても過言ではないが、手を拱いているわけにはいかない。国内観光及び、インバウンド・アウトバウンド双方向の交流を拡大することにより、より一層の需要喚起と不況に打ち克つ業界体質の強化に努めていきたい。（詳細はこちら）


難局に立ち向かう覚悟を−「声なき声」を聞く
日本海外ツアーオペレーター協会会長　安達要吉氏

　昨年は、中国での大地震災害、金融市場の混乱・不安、景気後退による消費意欲の減退等、目を覆いたくなるような情報が行き交った一年であった。しかしながら年が明け2009年が始まった今こそ気分を一新し、旅行業界挙げてこの難局・試練に立ち向かう覚悟が求められている。まず私共が下を向く事なく、この時期にこそ『何をなすべきか？』を考えるべきではないだろか。声なき声に耳を傾け、真摯に聞き取り、日々の経営に結びつける事こそ重要であると考える。（詳細はこちら）




年頭所感：日本航空、全日空

「混乱期こそ、原点に」−一層の事業改革を推進
日本航空代表取締役社長　西松遙氏

JALグループは、本年も知識と能力の限りを尽くして、さらに高い安全レベルをめざしていく。本年を「克服と成長に向けて、基本に立ち返る年」と位置づけ、「安心とこだわりの品質で、世界を結ぶ『日本の翼』になる」というJALグループのビジョンに向けて、グループ全社員が一丸となって進んでいく。（詳細はこちら）



「現在窮乏、将来有望」−飛躍の機会は眼前に
全日空代表取締役社長　山元峯生氏

　昨年の秋以降、多くの方が将来への不安から消費に慎重になっているために、ANAグループの収入も落ち込みが顕著になっている。私は、今年もこの傾向は続くと覚悟している。しかし、悲観ばかりすることはない。幸いなことにANAグループには、飛躍し得る機会が眼の前に広がっている。機会をチャンスにできるANAグループになるために、改善にとどまらない改革を加速させていく。愛着ある今までのやり方と決別する覚悟を持ち、どのような変化にも順応していきたい。（詳細はこちら）