SITAがこのほど発表した「航空会社IT動向調査2008」によると、多くの航空会社が、今後チェックインの方法はセルフサービスが中心になっていくことを予測している。2009年にカウンターでチェックインする旅客数の割合は、現在の64％から38％に減少するとの予想で、逆に、オンラインチェックインやセルフ・チェックイン・キオスクなど何らかのセルフサービスの方法を取る旅客は倍になる見込み。セルフ・チェックイン・キオスクの利用者は2007年が29％、2008年が32％と増加しており、2009年には39％に増加する見通し。また、携帯電話経由のチェックインも一つの手段として確立される予測で、2009年段階では約6％が携帯電話でチェックインの手続きを取る可能性がある。

　空港会社側も旅客の利便性向上に向けて、セルフサービスの導入を目指している。同じくSITAによる「空港IT動向調査2008」によると、セルフ・チェックイン・キオスクの増設を考えている空港は全体の77％にのぼる。設置するキオスクも、47％の空港会社が2009年までに複数の航空会社のチェックインが可能な機械を導入する方針で、さらに乗継用や荷物に問題が発生した際の手続きが可能な機械を検討している会社もある。

　なお、航空会社のIT投資は、ここ数年増加傾向にあったが、経済環境の悪化に伴い、予算を緊縮する傾向が見られる。投資目的は、コスト削減と顧客サービスの向上が高く、IT投資分野別に優先度が高かったのは、「旅客プロセス＆サービス」の63％、「航空機材マネジメント／オペレーション」の44％、「旅客セキュリティ」の34％などであった。今後のサービス改善の可能性としては、携帯電話へのバーコード搭乗券の送信が72％で、携帯電話によるオンライン決済の55％などもあり、携帯電話関連の投資が進む可能性がある。また、機内でのインターネット接続環境の整備も43％となった。