ジェイティービー（JTB）グループのJTBトラベランド、JTB首都圏、JTB商事、JTBカルチャー倶楽部の4店舗からなるJTBゾーンが10月2日、越谷市のイオンレイクタウン内にグランドオープンした。イオンレイクタウンは約22万ヘクタール、565店舗が出店する日本最大級のショッピングセンター（SC）。商圏は車で30分以内の約140万世帯の約330万人、1日の来客数は約30万人を見込んでいる。今回、JTBがオープンした「トラベルストリート」は、JTBの4店舗のほか、KNTツーリスト、旅行を切り口に高品質なバッグをそろえるセレクトショップ「サクスバーフェイズ」が並ぶ。

　このなかで、JTBトラベランドとJTB首都圏の海外旅行専門店「JTBトラベルデザイナー」のリテール2店舗が並ぶことについて、今回のプロジェクトを統率したJTBトラベランド店舗戦略室長の前川義弘氏は、2006年に両社の店舗がオープンしたラゾーナ川崎を引き合いに、「ラゾーナはオープン後1年で、売上がほぼ倍増。成功している」とし、「JTBとして多くの客層の幅広い要望に応える必要があり、国内・海外のパッケージ販売を主体とするJTBトラベランドと、海外旅行専門店としてオーダーメイドやクルーズなどコンサルティング型の商品に対応できるJTBトラベルデザイナーの相乗効果がある」と強調。「一企業の出店ではなく、4社でJTBゾーンを形成することで、個々の店舗以上のプラスがある」と期待している。

　また、JTB首都圏代表取締役社長の石川尅巳氏は、「競合他社をふくめ、ゾーンをつくるとワンストップで旅行に関する相談ができる。自分にあった旅行をしやすい」と、消費者のメリットを説明。さらに、「SCでのトラベルデザイナーは初出店。実験的な部分がある」と新たな取り組みの側面を指摘。対象客層はイオンレイクタウンと同様にファミリーがメインだが、中高年層も多いことから「ソフトオープン時にはウエディングで2、3件の来客があり、想定する意外に多くの需要がある」と、チャレンジの成果が見えはじめているようだ。

　JTBは個別、および商品群別の年度目標については公表しない方針だが、JTBトラベランドでは同社の店舗平均の年間4億円から5億円の売上をめざし、2、3年後には7億円に伸ばしたい考え。一方、JTB首都圏ではファミリー以外の熟年、学生など固定客を広げながら高額商品を増加させ、1日あたり200万円から300万円の売上をめざすという。


▽JTBトラベランドとJTB首都圏、今後の店舗戦略は

　JTBトラベランドは、いわゆる「まちづくり3法」の影響で「イオンレイクタウン」のような大型SCの出店が減少することを踏まえ、前川氏は「形を変えて出店していきたい。新業態も考えている」とコメント。現在、JTBトラベランドでは全国409店舗を展開し、毎年10店舗程度増加していたが「計画を練り直している」といい、出店形態は現在よりもさらに小型の店舗、あるいは他企業とのコラボレーションで旅のきっかけになり、双方がメリットを得られる形を模索する。「スクラップ＆ビルドに取り組みながら、店舗増をめざす方向性は変わらない」とし、具体策を来年に策定する次期中期計画に盛り込むという。

　一方、JTB首都圏は「大規模店か専門化か、さらに際立たせていく」（石川氏）考え。「JTBトラベルゲート横浜は開店1年で以前の西口店と比べ、年間の売上は30％増加。新宿のトラベルデザイナーももっと（規模が）大きくてもいい。ボリューム感は大切」とする一方、「きめ細かい対応も大切。出店する規模は物件の人の流れで決めていく」とする。さらに店舗の規模だけでなく、店舗とコールセンター、インターネットを連携したクロスチャネルの流通形態を強化する意向もある。「自己責任で旅行する人は一定数しかいない。無形商品である以上、どの時代でも専門家が必要になる」との考えのもと、電子カルテのようなデータを媒介とし、ある店舗で問合せし、別の店舗やコールセンターでの申込みができる仕組み作りにも注力していく。



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