ギャラリー・ラファイエット、日本人向けサービス拡充へ−業界との連携強調

  • 2007年10月15日
 パリのデパート「ギャラリー・ラファイエット」は、減少傾向にある日本人客の盛り返しを図る。同デパートの売上げのうち、50%が訪仏外国人客によるもので、日本人の売上げは3、4年前まで1位であったが、現在は2位から4位程度にとどまっている。日本人来店者数は年間10万人ほどで、訪パリ日本人の約15%であることから、日本は潜在性のある重要市場という見方だ。

 そこで、ギャラリー・ラファイエット国際部部長のローラン・ミリオ氏がセールスコールともに、日本市場の動向把握を目的に来日。日本の街中で若年層の減少を肌で感じたといい、少子高齢化を売上げ減少の理由の一つと分析し、「シニア層はリピーター化しているものの、将来に向けて若年層の開拓が不可欠」とした。そのため、日本人向けのサービスを強化したい考え。現在、日本人のカスタマーサービス15名と各テナント採用の日本人スタッフ、日本語による館内パンフレットやパリの地図などの冊子配布、館内での会話をカスタマーサービスが内線で通訳するサービス、帰国後のアフターサービスを実施しているが、さらに日本人スタッフが買物にアテンドするサービスの新設などを検討しており、若い人が安心して買物できる態勢整備に努める意向だ。

 また、旅行会社に対して「我々はサプライヤー。旅行会社に満足してもらうことも重要」と強調。これまでも大手ホールセラーのパッケージツアーにギブアウェイを提供してきており、今後も継続する。特に2008年は日仏交流150周年にあたり、業界関係者との連携を強める考えだ。