ビザ・インターナショナルはこのほど太平洋アジア旅行教会（PATA）とともに、世界10の主要マーケットにおける潜在的旅行者の意識を調査した「アジア旅行意識調査2006」をまとめた。

　調査によると、2006年に海外旅行を計画する回答者のうち、43％がアジアを休暇旅行先候補として検討。さらに、80％は実際に訪問する可能性が50％あることが分かった。昨年度の調査に比べ、アジア各国への旅行意欲の高まりが明らかになった。

　また、調査ではアジアの観光業の成長を阻害している主な要因を発表。2004年のアジア各国における津波やスマトラ沖地震、テロや鳥インフルエンザは、少なからずアジアへの観光意欲の減衰に影響しているが、旅行者が必ずしもアジアに関する正しい認識を持つとは限らないとの結果を示した。2004年12月のスマトラ沖地震による津波からほぼ16ヶ月経過した現在もアジア地域への旅行を考える人の多くは、実際に津波の影響を受けていない日本、韓国、中国、香港、フィリピン、シンガポールなどが「いまだ深刻な被害やある程度の被害から立ち直ってない」と解釈する状況という。また鳥インフルエンザに関しては、回答者の約3分の1は被害地域場所を知らず、5人に1人は被害報告されていない地域も感染していると信じていたことがわかった。

　これに関して、ビザは、積極的に正しい情報を提示し、旅行者の事実認識の違いを正していく必要性を強調。2005年にアジアを訪れたVISAカード会員による取引約240億米ドルからさらに数十億ドルの消費を喚起に繋がる見解を示した。